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パーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は、446人の社会人男女を対象に「2024年社内政治の実態調査」を実施し、その結果を公表した。
■約6割が「出世意欲がある」と回答
同調査で出世意欲の有無を聞くと、「意欲がある派」が57.8%で過半数を占め、内訳は「とてもある」が9.1%、「ある」が15.5%、「どちらかといえばある」が33.2%という結果に。
また、社内政治と出世の関係については「関係すると思う派」が96.6%で大多数を占め、内訳は「とても関係すると思う」が30.7%、「関係すると思う」が38.3%、「どちらかといえば関係すると思う」が27.6%だった。
■職場で社内政治は「ある」と回答した人が約7割
社内政治力の定義を聞くと、「根回しが上手い」が57.4%で最多となり、次いで「周囲と良好な関係を築く」が54.9%、「業務や人間関係の把握が上手」が49.6%と続いた。
職場で社内政治はあるか聞いたところ、「ある派」が69.5%で、内訳は「とてもある」13.9%、「ある」24.4%、「どちらかといえばある」31.2%という結果に。
■過半数が出世には「社内政治力」より「成果を出す力」のほうが必要と回答
社内政治ははたらきやすさに関係するかを聞くと、「関係すると思う派」が88.2%で、内訳は「とても関係すると思う」18.2%、「関係すると思う」36.8%、「どちらかといえば関係すると思う」33.2%だった。
出世には「社内政治力」と「成果を出す力」どちらが必要かについては、回答は割れたものの「成果を出す力派」が53.4%、「社内政治力派」が46.6%という結果に。
また、「成果を出す力派」の年代別回答をみると、50代が60.9%、30代が52.3%、20代が52.3%、40代が49.9%と続いた。役職別では、部長クラス以上が76.9%で最多となり、次いで課長クラスが69.8%、一般社員が54.8%、係長クラスが47.9%、主任クラスが34.8%という結果に。
■社内政治へ「反対派」が約6割
社内政治への賛否を聞くと、58.3%が「反対派」、41.7%が「賛成派」と回答。
社内政治の必要性については、「必要だと思う派」が55.2%で過半数を占め、内訳は「とても必要だと思う」が6.1%、「必要だと思う」が16.4%、「どちらかといえば必要だと思う」が32.7%という結果に。
社内政治が必要と回答した246人にその理由を聞くと、「上司から評価を得やすくなる」と「社内の意思決定スピードが上がる」が同数で39.8%となり、次いで37.8%が「対立を防ぎ仕事が円滑になる」と回答。
また、不要と回答した200人にその理由を聞くと、「適切な評価が行われなくなる」が63.5%、「意識が分散し生産性が下がる」が51.5%、「ストレスや意欲に影響する」が48.0%と続いた。
【調査概要】
調査対象:現在職を持つJobQ Town(ジョブキュータウン)登録者
調査条件:全国/男女/20~50代
有効回答人数:446人
調査期間:10月2日〜7日
調査方法:インターネット調査
<参考>Job総研「Job総研による『2024年 社内政治の実態調査』を実施 出世レースに影響9割 賛否われ“必要派”Z世代で顕著」