Z世代の約6割が自分の給与額について「低い」と回答自身の業務成果と評価には大きなギャップがあることが明らかに

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One人事は、Z世代を対象に「会社からの評価に関する調査」についてアンケートを実施し、その結果を公表した。

自身の給与額についてどう思うか聞いたところ、約6割のZ世代が「低い」と回答。

その理由として、「物価は上がっているのに一昔前の給与額という感じ」「基本給が増えない」「新入社員の時から変わっていない」「残業しないと、手取り20万にならない」「拘束時間が長い割に支給額が低い」などの声があがった。

一方で、自身の給与額について「高い」と回答したZ世代は、11.3%と低い結果に。その理由として「業務内容に合わせて、しっかりと給与も上がっていく」「会社も若い子を育てるのに力を入れているから環境はとても良い」との声があがった。

会社から自身の能力を正しく評価されていると思うか聞いたところ、「正しく評価されていない」と回答したZ世代は41.3%と、半数に迫る結果に。

その理由として、「特に評価基準が知らされていない」「評価基準が曖昧で、いつも平均的な評価」「能力を発揮できないところに置かれて評価されるいわれはない」「適材適所って考えがない」など、評価基準の曖昧さや能力を発揮できない環境に置かれていることに納得がいかないという声があがった。

また、「上司がきちんと評価してくれているかわからない」「評価の際に上司の内情が大きく絡んでいる」「上司が部下を全く見ていない、評価していない、自己中心的」と評価の公平性に欠けるとの声もあった。

一方で、「正しく評価されている」と回答した理由として、「目標管理シートで評価されている」「個人面談がある」「フィードバック面談がある」「若い人でも昇進している」との声もあり、面談の実施や管理シートなどを通して、会社が従業員の能力を把握、正しく評価しようとしていると実感する傾向にあることが分かった。

勤務先の評価制度について聞いたところ、個人の具体的な成果に基づいて評価する「成果主義」（18.9%）、個人のスキルや知識に基づいて評価する「能力主義」（17.9%）、年齢や勤続年数に基づいて評価する「年功主義」（16.3%）が上位を占める結果に。

担当する職務や役割に基づいた評価「職務主義」（9.2%）、組織やチームへの貢献度に基づいて評価する「貢献主義」（3.8%）、年間の給与をあらかじめ決定し、分割して支給する「年俸制」（3.1%）、企業の業績に応じて報酬が決まる「企業業績連動制」（2.8%）は少数派となった。

会社に求める評価制度を聞いたところ、「社員のやる気が上がる」「成果を出すのは当たり前」「頑張った分だけ評価されたい」「成果が自分より出ていない人が年齢などによって自分以上に給料をもらっていたら不平等」と、「成果主義」を希望するZ世代が一番多い結果に。

また、「能力やスキルがある人とない人が同等の給料はとても不公平に感じる」と「能力主義」を希望する声もあり、自身の仕事に対する成果やスキルを評価基準として求めている様子が伺える。

一方で、「スキルなどで他人とか比べられるのは、頑張る理由にもなるが苦痛になる」など「年功主義」を希望するZ世代もいることから、設定された目標に対しプレッシャーを感じる人や勤続年数に対しても評価してほしい人も一定数いることが分かった。

【調査概要】
調査期間：2024年6月17日～6月25日
調査対象：16歳～28歳、男女、正社員として勤務する社会人
有効回答数：435名
調査方法：インターネット調査

Z世代の約6割が自分の給与額について「低い」と回答　自身の業務成果と評価には大きなギャップがあることが明らかに