ブロックバリューは、全国の企業に勤めている役職者の男女1101名に「データセンターに関する調査」を実施し、結果を公表した。
■「データセンター」をきちんと認識できている役職者は約3割程度
日本全国の企業に勤めている役職者に、「データセンター」という言葉を知っているか？と質問したところ、「良く知っている」の回答は32.6%と役職者の約3割程度しかいないという結果となった。
「知らない」14.2%、「あまり知らない」16.6%、「なんとなくしか知らない」36.6%と、ほとんどの役職者が「データセンター」をきちんと認識できていないことが調査結果から判明。
一方で「データセンター」をきちんと認識できている人の約8割は、「データセンター」がどのようなものなのか、しっかり理解が出来ているという回答結果となり、役職者における知識がある人と、そうでない人の差がはっきりと浮かびあがったとしている。
■「データセンター」を活用したビジネスに対する期待値の高さ
データセンターは、サーバやデータ通信、電話などの装置を安全に設置・運用・保管する目的で構築された施設だが、「データセンター」の基本的な説明の後に「データセンター」を活用したビジネスが日本に適していると思うか？という質問を行ったところ、49.8%と約半数が「とてもそう思う」と回答。
また、「データセンター」を活用したビジネスは日本として伸びていく市場だと思うか？という質問には、「とてもそう思う」28.9%、「ややそう思う」38.0%と、約7割の人が伸びていく市場と捉えたという結果となった。
■「データセンター」が創造する企業メリットについて
「データセンター」を活用したビジネスに対する期待値の高さが浮かび上がった中、具体的にどのような企業メリットがあると思うのかについても質問したところ、最も多かったのは「企業データの安全保管」47.7%という結果に。
次いで「より効率的な業務の実現」34.9%、「BCP対応として災害時などを想定したデータの分散保管」30.8%、「自社でのデータセンター所有とデータ保管場所を賃貸することによるリスク分散」23.8%、「ビジネスプロセスの信頼性の向上」22.8%、「ビジネス競争力の向上」22.3%と続く。
「データセンター」について、企業データの安全保管やデータ保管におけるリスク分散といった直結する企業メリットだけではなく、ビジネスにおける信頼性や競争力の向上にも繋がると考えている役職者が多くいるということがわかった。
＜参考＞
ブロックバリュー『データセンターに関する調査』