帝国データバンクは、2023年のスキー場運営企業の倒産が7件発生し、前年から倍増、過去10年で最多に並んだと発表した。
近年続く記録的な暖冬と雪不足により、営業ができない、または営業エリアや期間の縮小を余儀なくされるスキー場が増加している。
帝国データバンクの調査によると、昨年12月に営業を開始した全国約300カ所のスキー場のうち、半数超が今年3月中まで営業を予定していた。しかし、営業中のスキー場でも雪不足からゲレンデの一部をクローズするといった対応が目立つほか、東北以南では2月までに営業を終了したスキー場もみられたという。
新型コロナが5類へ移行して初めてとなるフルシーズン営業にかける期待も大きかっただけに、雪不足に意気消沈したスキー場は少なくないとみられるという。一方、北海道では訪日外国人のスノーリゾート熱も背景に客足は好調なほか、大手スキー場では気温に左右されない降雪機を導入するなどの対策が進んでいるとのことだ。
しかし、中小スキー場では老朽化した機材における更新費用の捻出が難しいなど営業継続には課題も多い。今後の降雪予報次第では閉場や廃業を決断するスキー場がさらに増加する可能性もあるとしている。