SaaS比較サイトキャプテラはこの度、全国の企業に勤める1,027名に、世代別のDX意識調査を実施し、その結果を公表した。

同調査では、出生年を基に回答者を以下の4つの世代に分類している。

●「しらけ世代・バブル世代」（1950年〜1969年生まれ）　調査参加者の30% （308人）
●「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」（1970年〜1982年生まれ）調査参加者の32%（329人）
●「ミレニアル世代」 （1983〜1995年生まれ）　調査参加者の25% （255人）
●「Z世代」 （1995年以降生まれ）　調査参加者の13% （135人）

■Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」

仕事の遂行能力は、デジタルツールの使いこなしに依存してきていると感じるか聞いたところ、42％が「はい」、29%が「いいえ」、30%が「わからない」と回答し、業務遂行におけるデジタルツールへの依存度が高まっていることが分かった。

次に、「業務遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存している」と回答した人に、仕事の遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存してきている現状に対して、抵抗があるかを聞いた。

その結果、Z世代の4割が、この状況に「非常に抵抗がある」または「やや抵抗がある」と回答。これはZ世代がデジタルツールを苦手としているわけではなく、職場での業務遂行がデジタルスキルに依存している現状に対してZ世代は必ずしも好意的に捉えていないことを示唆していると同社は考察している。

職場がますますデジタルスキルに依存する傾向に対する抵抗感

■全世代の7割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答

現在行っている業務を完全にリモートで行うことは可能かを聞いたところ、全世代、現在遂行中の業務を完全にリモートで行うことができると回答したのは3割以下となった。

本来リモートワークへの移行に役立つであろうDXツールへの依存が高まっているにもかかわらず、職場での対面作業が求められていることが明らかに。

業務を完全にリモートで行うことができますか？

■仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った6カ国で日本のみ

今回の調査と同様の質問をオーストラリア、ブラジル、スペイン、ドイツ、メキシコでしたところ、結果として、これらの国々では職務を完全リモートで行えると考える人がいずれも5割を超えていることが分かった。

各国の結果は以下の通り。

●日本
はい（27%）、いいえ（73%）

●オーストラリア
はい（53%）、いいえ（47%）

●ブラジル
はい（58％）、いいえ（42%）

●スペイン
はい（59%）、いいえ（41%）

●ドイツ
はい（52%）、いいえ（48%）

●メキシコ
はい（68%）、いいえ（32%）

■会社に導入を増やしてほしいDXツールは、全世代を通して「タスク管理」

会社でどの分野でデジタルツールの導入を増やしてほしいか聞いたところ、タスク管理、手続きの自動化、効果的な時間管理など、日常業務の質と効率を高める分野が最も重視されていることが明らかに。

なお、世代による回答のばらつきはほとんどなく、全世代を通じて一貫した傾向が見られた。

会社に導入を増やしてほしいデジタルツール

【調査概要】
調査期間：2023年8月
調査方法：オンライン
調査対象：全国の企業に勤める従業員1,027名かつ、以下の条件を満たす者
・日本在住者であること
・18歳以上、66歳未満であること
・従業員数2名以上の企業に勤めていること（正規・非正規問わず）
・仕事で日常的にパソコンを使用していること
※国際調査も同時期に実施し、次の有効回答数を得た。オーストラリア （1,029人）、ブラジル（1,024人）、スペイン（987人）、ドイツ（991人）、メキシコ （1,009人）

＜参考＞キャプテラ『世代別のDX意識調査』