アーバンプランは、オフィス勤務の20代～40代の会社員を対象に、「ビジネスにおけるファッションや身だしなみ」に関する実態調査を実施し、その結果を公表した。
■現在のビジネスファッションの実態とは
勤め先の企業の服装規定を聞いたところ、「オフィスカジュアル」と回答した人が39.8で最多となり、次いで「既定の制服や作業着」が30.6％、「スーツ」が29.6％と続いた。
スーツと回答した割合がオフィスカジュアルと回答した割合よりも少ないことから、今後もオフィスカジュアルで良いとする企業が増加するのではないかと同社は考察している。
次に、働く際の服装において大切だと思う要素を聞いたところ、「働きやすさ（動きやすさ）」と回答した人が59.4％で最多となり、次いで「社員がストレスや面倒を感じない」が38.9％「社外の人に不快感を抱かせない」が33.2％と続く結果に。
6割近くの人が、働く際の服装には「働きやすさ」を重視していることが分かった。
■服装や身だしなみが契約成否や業績に影響すると思うのは約7割
訪問される側の企業だと仮定した場合、訪問者の服装についてどの程度気になるか聞いたところ、17.5％の人が「気になる」、49.8％の人が「少しは気になる」と回答し、訪問者の服装について気になる人は過半数を占める結果に。
次に、服装や身だしなみは取引先との契約成否や業績に影響すると思うか聞いたところ、「大きく関わる」が13.9％、「ある程度は関わる」が55.1％、「あまり関わらない」が25.0％、「まったく関わらない」が6.0％という結果に。
「大きく関わる」「ある程度は関わる」と回答した人を合わせると、7割近くが服装や身だしなみが契約成否や業績に影響すると考えていることが分かった。
服装や身だしなみは取引先との契約成否や業績に影響すると思うか
それぞれの理由は以下の通り。
【大きく関わると回答した人】
●契約先に向かう時は、気にする。相手が服装、振る舞い態度含めて判断していると思う
●身だしなみ、第一印象は大切だから
●着衣の乱れは心の乱れだと思うし、TPOに合わせた服装すら心得ない会社は信用を疑うから
【ある程度は関わると回答した人】
●スーツ着用が義務になっている会社の人から見たら、私服で打合せに来るような人はマナーがなっていないと思われそうだから
●Tシャツに短パンなどあまりにオフィスカジュアルの域を超えた服装だと、ビジネス感覚にも不安を覚えるため
●相手に対する誠意が服装に出る
【あまり関わらないと回答した人】
●実力と技能の方が大事
●仕事内容がよければ服装は関係ない
●常識の範囲内であればいいと思うし、常識の範囲は広がりつつあると思うので
【まったく関わらないと回答した人】
●服装では判断する必要がないから
●契約や提案など内容重視だから
●服装は関係ないから
服装や身だしなみは、社会人としてのマナーや相手に対する誠意のあらわれであるといった理由で、取引先との契約成否や業績などに影響すると感じている人が多いことが分かった。
一方で、「あまり関わらない」「まったく関わらない」と回答した人は、実力や仕事内容がしっかりできているのであれば服装は関係ないと思っていることが明らかに。
■ビジネスファッションが変化していることに対する評価は？
近年、ビジネスファッションは変化や多様化が進んでいると思うか聞いたところ、21.9％が「とてもそう思う」、59.4％が「ややそう思う」と回答。
8割以上の人が、ビジネスファッションの変化や多様化が進んでいると感じていることが分かった。
次に、服装規定がない、または緩い企業が増えることについてどのように思うか聞いたところ、29.8％が「とても良い」、56.2％が「やや良いと思う」と回答し、8割以上が肯定的な意見を持っていることが明らかに。
服装規定がない、緩い企業が増えることについてどのように思うか
それぞれの理由は以下の通り。
【とても良い】
●働く上でリラックスできる服装や、自分の気分を高める服装ができることは生産性に繋がると思うから
●社員が気持ちよく仕事ができてるから
●服装で企業判断は古いと思う。業務に関係ない
【やや良いと思う】
●一定のルール内なら自由で構わないと思う。スーツだけに拘らなくて良いと思う
●服装でストレスにならないため、ある程度は個人の自由を受け入れてくれた方が良い
スーツよりも比較的動きやすい傾向があるオフィスカジュアルは、業務の生産性向上以外に、夏場の暑さ対策としても向いていると考えていることが分かった。
■変わるべきなのはファッションだけではない。「働き方」や「オフィス整備」についても変化が必要
時代に合わせてビジネスの場で変化させるべきと思うものを聞いたところ、「働き方（リモートなど）」が68.2％で最多となり、次いで「オフィス設備などの職場環境」が54.6％「社内規則（副業の可否など）」が53.8％と続いた。
ファッションだけでなくリモートワークなど、働き方の多様化が進んでいる中で、時代や状況に合わせたオフィスづくりが求められていることが分かった。
【調査概要】
調査期間：2023年12月1日～2023年12月2日
調査方法：リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「RRP」によるインターネット調査
調査元：アーバンプラン
調査人数：1,012人
調査対象：調査回答時に オフィス勤務の20代～40代の会社員であると回答したモニター
モニター提供元：ゼネラルリサーチ