15~39歳女性の子宮頸がん症例数が3年で2割近く減少 コロナ禍の「検診控え」が早期発見に影響か CQI研究会調べ

CQI研究会は、独自の調査を実施し、がんの進行度で早期段階を示す「ステージ1」について、2022年は子宮頸がんが減少傾向となったと発表した。

■15~39歳女性のがんが1割減少

同調査は、入院医療における診療データ「DPCデータ」を用いて実施。データはCQI研究会に参加する医療機関(2019年から2022年までのデータがそろっている107病院、患者数は266万1760人)が提供し、CQI研究会の事務局で急性期病院の経営支援を行うグローバルヘルスコンサルティング・ジャパン(以下、GHC)が分析したという。

分析によると、2022年までの3年間で、がんの症例数で最も変化があったのは「AYA世代」と呼ばれる15~39歳の女性。2年前の2020年と比較すると、2022年の症例数は1割以上減少した。

AYA世代の女性で最も多い症例は子宮頸がんで、2022年の症例数は2019年と比べて17.9%と2割近く減少してることがわかった。

AYA世代がんの症例数

がん進行度の指標では、2022年の子宮頸がんにおけるステージ1の占有率は、2019年と比べて2.1%減の43.9%、ステージ2は0.4ポイント減の17.7%、ステージ3は4.2ポイント増の27.1%、ステージ4は1.3ポイント減の11.3%。

子宮頸がんるステージ占有率

同結果について、今回の分析を担当した医師でGHCコンサルタントの西田俊彦氏は「コロナ流行期に、若年女性の子宮がん検診未受診が増えたことにより、本来であれば早期に発見されるべきがんがより進行した段階で診断されている可能性がある」と指摘している。

なお、今回のデータ分析は、2023年8月開催の第16CQI研究会の講演「COVID-19の影響」から抜粋。同講演ではコロナを経たがん患者の状況をさまざまな視点から分析しているとのことだ。

<参考>
CQI研究会・GHC『第16CQI研究会講演「COVID-19の影響」

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