新型コロナ流行前より「在宅時間が増えた」人が20%以上増加 仕事関連の飲み会などでの外出意向は今後も消極的

LifeTimeTechLaboは、2023年に入り本格的リオープンが進む中、ポストコロナのマーケット動向の変化を探るため、今年(2023年)前半と、新型コロナ流行前(~2019年まで)の在宅時間・外出頻度の変化に関し、インターネット調査を実施し、結果を公表した。

【調査結果詳細(抜粋)】

同調査では、25歳から64歳の男女計1,000人を対象として、今年(2023年)前半と、新型コロナ流行前(~2019年まで)の同じ頃を比較してもらう形で、「在宅時間・外出頻度の変化をどのように感じるか」を聞く質問を実施。

最初の設問では「在宅時間」を対象に、在宅時間全体と、個別の時間項目をいくつか例示する形で質問。その結果、「在宅時間全体」では、プラス(増えた)方向の合計割合が「31.4%」、マイナス(減った)方向の合計割合が「9.4%」となり、新型コロナ流行前より在宅時間が増えたと感じている人が20%以上多いことがわかった。

個別の項目では、プラス方向の割合で「インターネット配信動画の視聴(35.8%)」が他の項目に10ポイント以上の差をつけて高く、続いて「動画・SNS以外のインターネット利用(25.5%)」「(在宅の)仕事(25.4%)」という結果に。

また、プラス方向からマイナス方向を差し引いた割合では、「インターネット配信動画の視聴」「動画・SNS以外のインターネット利用」の上位2つは変わらないものの、「SNSの利用」が3番目に入り、増加した在宅時間の多くをインターネット時間に当てている姿が浮き彫りとなっている。

「在宅時間」について

また、上記設問のうち「在宅時間全体」に関する回答割合を性年代別にプロットしたものが次のグラフ。

最もプラス(増えた)方向の回答割合が多いのは、「女性-20代後半(39.5%)」で、続いて「女性-30代(38.5%)」「女性-60代前半(37.8%)」と、やや女性の方が在宅時間が増加したとの回答が多い傾向になっている。

一方で、「女性-40代」「女性-50代」では、プラス方向の回答割合が「男性-同年代」を下回り、単に性別による傾向の違いではなく、女性・男性それぞれの年代において、異なる傾向が現れたものとなった。

性年代別「在宅時間全体」に関する回答割合

同様に、プラス方向の回答割合が最も高かった「インターネット配信動画の視聴」の性年代別の割合をみると、プラス(増えた)方向の割合では、高い方から順に「女性-20代後半(51.2%)」「女性-30代(43.8%)」「女性-40代(40.0%)」と、在宅時間全体よりも「女性-若年世代」で高くなる傾向。

特に「女性-20代後半」では、他年代より「大きく増えた」の割合もかなり高くなっていた。

他方、「男性」では、どの年代でもプラス方向の割合が「30%前後」と、あまり年代による違いがない結果に。

性年代別「インターネット配信動画の視聴」の割合

次に「外出頻度」を対象に、個別の外出項目をいくつか例示する形で質問を実施。

同設問で、マイナス(減った)方向の合計割合が最も高くなっているのが「(飲み会など)仕事関連のコミュニケーション機会(47.1%)」、続いて「友人・知人とのお出かけ(42.6%)」「海外旅行(37.8%)」などとなっている。

また、マイナス方向からプラス方向を差し引いた割合でも上位3つは同じで、「家族以外との外出」などは、総じて回復が鈍いことを示す結果となっていた。

「外出頻度」の実感比較

最後に、これから(今年後半-来年)の「外出頻度」をどうしたいか、その意向を聞く質問を行ったところ、プラス(増やしたい)方向の合計割合が高くなっているのは、順に「泊まりの旅行(国内)(40.7%)」、「日帰り旅行(国内)(37.7%)」、「恋人・配偶者・パートナーとのデート(32.1%)」などとなった。

なお、プラス方向からマイナス方向を差し引いた割合でも、上位は同じとなっている。

逆に、マイナス方向の合計割合が高くなっているのは、「(飲み会など)仕事関連のコミュニケーション機会(18.4%)」「職場(学校)へ行く(16.6%)」の順で、この2項目のみプラス方向よりマイナス方向の割合が高くなった。特に、「職場(学校)へ行く」にその傾向が著しくなったとのことだ。

これから(今年後半-来年)の「外出頻度」をどうしたいか

【調査概要】
「在宅時間・外出頻度の変化に関する意識調査」
調査方法:インターネット調査
調査期間:2023年8月1日-2日
調査対象者:25歳-64歳男女(アイブリッジ「Freeasy提携パネル」利用)
有効回答数:1,000サンプル(性年代別に均等割付)
設問数:3問

<参考>
在宅時間・外出頻度の変化に関する意識調査

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