男性の妊活や不妊の意識 不妊治療は「夫婦両者で行うもの」という認識に変化 一方で「子どもを欲しくない」人も半数に上る
クロス・マーケティンググループのグループ会社であるメディリードは、全国47都道府県に在住する20～69歳の男性5,252人を対象に「男性の妊活や不妊についての実態調査」を実施し、結果を公表した。
「妊活」や「不妊」と聞くと、女性の問題と思う人もまだまだ多いかもしれないが、実際は、WHOの報告から不妊の原因の約半分は男性側にあると言われている。
同調査は、メディリードが提供する生活者実態調査データベース「iCRIDE®」のスポット調査として、男性の妊活や不妊に対する意識、現状の課題を明らかにするために調査を実施したとのことだ。
【調査実施結果サマリー】
●妊娠・妊活・不妊・不妊治療について、男性と女性でどちらに関係のあることかを尋ねたところ、妊娠を除いた3つの項目で「両者に関係がある」が、80％前後と高い結果となった。
●現在の妊活の状況としては、既婚者の中全体では、5.3％が妊活を行っていると回答。
●子どもを欲しいと思う人は20.6％、一方、子どもを欲しいと思わない人は49.6％。すでに子どもがいる（子あり）の人が、子どもがいない（子なし）方よりも子どもを欲しくないと思う割合は高い結果に。
●子どもを欲しいと思わない理由では、経済的に厳しい（34.0％）、子どもが成人するまで育てられるか不安（18.8％）、自由がなくなる（18.8％）など。
●不妊治療のためクリニックに通院（受診）している人は54.8％。「男性のみ」は9.5％、「パートナーと一緒に通院」は45.3％となった。
●不妊治療のためクリニックへの通院（受診）のきっかけは、「パートナーに勧められた」45.3％、「男性自身から」が32％。
調査結果より同社は、男性が考える妊活や不妊、不妊治療への意識は夫婦両者で行うものという認識になっており、どちらか一方という考えは以前よりは情報が広がったことで意識が薄まってきたのかもしれないと考察。
昨今の日本の少子化対策として政府が子育て支援や給与の水準を上げる取り組みもしているが、同調査でも子供が欲しくない理由の一つとして、経済的に厳しいという声や子どもが成長するまで育てられるか不安など、政策を裏付ける結果となった。
また、晩婚化が進み不妊を気にする人が増え、また、2022年4月から保険が適用されたことなども通院へのきかっけとなっているのかもしれないと同社は推察している。
【調査概要】
調査対象：20代～60代の男性
有効回答数：5252サンプル
調査期間：2023年4月17日～4月23日
調査地域：全国
調査方法：インターネットリサーチ
＜参考＞
メディリード『男性の妊活や不妊についての実態調査』