業務でChatGPT活用している会社は1割程度　用途1位は「情報収集」　活用「全面禁止」のルールがある企業も

ソフトウェア開発のプロセスを自動化する開発プラットフォーム「Jitera」を提供するJiteraは、20～50代のエンジニアを対象に「ChatGPTに関する調査」を実施し、結果を公表した。

【調査結果詳細】

■業務でのChatGPT活用は1割程度にとどまる
所属している会社で、ChatGPTを業務で積極的に活用しているか尋ねたところ、使用している会社は1割程度にとどまり、ほとんどの会社で活用されていないことがわかった。

■ChatGPTの活用ルールが定まっている企業は約1割
所属している会社で、業務におけるChatGPTの活用についてルールがあるか尋ねたところ、約9割の会社がChatGPT活用についてのルールが定まっていないことが判明。

なお、ChatGPTの活用ルールがある会社では、ChatGPTの活用が「全面禁止されている」が25.5%、「一部禁止されている」が36.4%、「禁止されていない」が38.2%となっている。

その他の活用ルールでも「業務では使用しない。（25歳男性）」「個人情報、業務ナレッジなどの重要情報は入力禁止。（39歳男性）」「上司に報告する必要がある。（25歳男性）」なども挙げられたとのことだ。

■ChatGPTの活用用途1位「情報収集」2位「コーディング」3位「資料・文章の作成」
ChatGPTを利用したことがある人に、業務で利用したことがあるか尋ねたところ、「ある」と「ない」が約半数ずつに分かれる結果となった。

また、ChatGPTをどのような用途で活用したか尋ねたところ、「情報収集」が81.3% で最も多く、「コーディング」が53.3%、「資料・文章の作成」が44.0%と続く。

また今後、ChatGPTをどのような用途で活用したいか尋ねたところ、「情報収集」が57.1% で最も多く、「資料・文章の作成」が35.9%、「データの分析」が31.9%と続いた。

■ChatGPT活用で得られる成果は「業務効率向上」「コスト削減」など
業務にChatGPTを活用することでどのような成果を出せると思うか尋ねたところ、「業務効率の向上」が49.0%と最も多く、次いで「コスト削減」が31.9%となった。

【調査概要】
調査名称：ChatGPTに関する調査
調査機関：FASTASK
調査対象：全国の20~50代のエンジニア
調査方法：Webアンケート
調査期間：2023年3月20日〜2023年3月23日
有効回答数：529件
※各回答項目の割合（%）は、端数処理の関係上、合計が100%にならない場合があり。

＜参考＞
Jitera『ChatGPTに関する調査』