Varinosが運営する、妊活・不妊治療をしている人がオンラインで集うコミュニティ「Varinos College」は、参加者に対し、不妊治療の保険適用範囲拡大による影響や不妊治療を取り巻く環境、今後望まれていること等についてアンケートを実施し、結果を公表した。
■結果詳細
【1】約8割が「妊活1年未満」で、不妊治療クリニックを受診、「妊活と同時に」受診が最多で39.4％
妊活・不妊治療コミュニティVarinos Collegeの調べによると、妊活を始めてから不妊治療クリニックに通い始めるまでの期間については、妊活を始めたと同時に不妊治療クリニックに通い始めた人が最も多く、39.4％という結果となった。
また、全体の約8割の人が1年未満で不妊治療クリニックに通い始めていたことが判明。
「不妊」は、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交をしているにもかかわらず、一定期間（一般的には1年）妊娠しない状態を指すが、同結果からは、1年を待たずに不妊治療クリニックを受診する人が多いことがうかがえる。
【2】約7割が不妊治療の保険適用範囲拡大は「良い影響があった」と回答
不妊治療の保険適用範囲拡大により、約7割の人が良い影響があったと回答。また、良い影響としては、「金銭的な負担が減った」82.5％、「治療のステップアップがしやすくなった」が43.9％、「治療の選択肢が増えた」が28.1％の順となった。
【3】今後、保険適用になってほしい治療や検査は「着床前診断（PGT-A）」が1位
今後、保険適用になることを望む治療や検査として最も多かったのは、体外受精で胚（受精卵）の移植前に染色体異常を調べ、流産率を低下させる「PGT-A［着床前ゲノム検査］」で79.2％となった。
次いで、妊娠率や生児獲得率にも関係することがわかってきている子宮内の菌環境を調べる検査「子宮内細菌叢検査2［子宮内フローラ検査］」が72.7％、胚を培養器に内蔵されたカメラによって観察し、胚の情報を移植や凍結する胚を選ぶ際の参考にする「タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養」が61.0％という結果に。
いずれも厚生労働省より先進医療に認定されている医療技術となっている。
【4】約8割が不妊治療をしていることを対外的に話していない
不妊治療をしていることを対外的に誰に対してもオープンしているかという質問では、匿名SNSでの発信を除くと、約8割の人が対外的に不妊治療をしていることをオープンにしていないという結果に。
また、不妊治療をしていることを伝えていない相手（Q6）としては、「義父母（66.2％）」、「親戚（64.6％）」、「勤め先の同僚・部下（61.5％）」、「実父母（52.3％）」の順となり、勤め先の同僚・部下以外は親と親戚が上位を占める結果となった。
なお、その理由としては「気を使われたくないため（34.9％）」が最多となっている。
【調査概要】
調査名：Varinos College不妊治療に関するアンケート
調査時期：2022年10月～2023年2月
対象：Varinos College参加者
回答者数：85名
＜参考＞
妊活・不妊治療コミュニティVarinos College調べ『Varinos College不妊治療に関するアンケート』