コロナ禍を経て観光旅行が変化　旅行のグループサイズは縮小傾向　個人化や高付加価値化が進む　リクルート調べ

リクルートは、新型コロナウイルスの感染拡大から3年経った今の旅行の在り方の変化や雇用動向を調査し、調査結果を公表した。

また、人や地域を生かす取り組みや兆しについても解説している。

コロナ禍を経た、観光旅行の変化～個人化や高付加価値化が進む～

国内宿泊旅行におけるグループサイズは縮小傾向にあるという。旅行の個人化は既に起きていたが、コロナ感染拡大に伴い一気に加速。2021年度に実施された国内宿泊旅行のうち、「夫婦二人での旅行」が27.4%、次いで「一人旅」は20.1％で過去最高値となっていたという。

出所：「じゃらん宿泊旅行調査」（リクルートじゃらんリサーチセンター調べ）

リクルートは、旅行が個人化することによって、旅行に求めるものが「みんなが好きな旅」から「私が好きな旅」に変化しつつあるとしている。

聖地巡礼やアドベンチャーツーリズムのように、旅行者はやりたいことが一つでもあれば、旅に出やすくなる。コロナ禍を経て「量から質へ」という戦略転換が各観光地、宿泊施設で強く求められている今、旅行の高付加価値化への挑戦も始まっているという。

地域の観光を盛り上げることは、地方創生につながるともいわれ、同社はコロナ禍で一度止まってしまったインバウンド需要も、今後拡大していくと予想。

一方で、コロナ前はオーバーツーリズムが発生し、旅行需要の多寡が発生していたという。

このような経緯から、観光旅行業界で注目されているのがサステナブルツーリズムだとしている。これは、地域における「経済」「社会・文化」「環境」の3つの観点を共存させつつ、旅行者を迎え入れる旅の在り方。

同社は、日本全体で観光の力を活用しながら、持続的な地方創生を実現するためには、それぞれの観光資源を生かした「地域の魅力づくり」をした上で、その魅力を体現する「人を育てる」ことが必要となるとしている。

＜参考＞
リクルート『コロナ感染拡大から3年の今みる、旅の変化と宿泊業の雇用動向』