高い断熱性能で夏涼しく冬暖かい“快適な住まい”を実現する「APW」樹脂窓シリーズを提供するYKK APは、本格的な冬を前に「冬に発生する家庭内の課題と窓の関係についての意識調査」を実施し、結果を公表した。
火力発電用の燃料である液化天然ガス（LNG）の海外からの安定調達にも懸念が残っていることなどを理由に、2015年度以来7年ぶりとなる節電要請が全国規模で発令される中、同調査は“家の中での冬の困りごと・お悩み”と“窓との関係の認知度“の把握を目的に行ったとのことだ。
■冬に感じる住まいの困りごと、第1位は「暖房使用による電気代の上昇」
「冬に感じる住まいの困りごと」を聞いたところ、第1位は「暖房使用による電気代の上昇」で52.9%、第2位は「朝起きたときに室内が寒い」で51.0%、第3位は「トイレ／浴室・脱衣室／廊下が寒い」で48.2%となった。
総務省が発表している消費者物価指数では、2022年10月の電気代は昨年の前年同月比よりも20.9%も増加している中、表裏一体である光熱費と部屋の寒さに関して高い関心がもたれていることが分かった。
■自宅で結露を発生させないための対策を実施している人はわずか27.9%
結露を放置するとカビが発生する原因となることを86.5％もの人が「知っている」にも関わらず、対策を「実施している」人はわずか27.9%という結果となった。
■結露対策を実施していない人の理由は「対策を行うのが面倒」「どんな対策があるのかよくわからない」
結露を発生させないための対策を「実施していない」と回答した人にその理由を聞いたところ、「対策を行うのが面倒」、「どんな対策があるのかよくわからない」という理由が多いことが分かった。
結露を抑えるには「十分な換気」と「水蒸気の発生源を減らす生活」が必要だという。
具体的には、調理時や就寝前に換気をしたり、洗濯物の室内干しを控えたりすることなどが重要で、YKK APは結露が発生する理由や自宅でできる結露対策などの情報も発信しているとのことだ。
■節電要請が発令されることを知っていた人は約70%いるにも関わらず、具体的な対策を予定している人はわずか17.3％
69.7％の人が今年の冬、節電要請が発令されることを知っていたが、実際に具体的な対策を実施しようと考えている人はたったの17.3%という結果に。
節電要請が発令されることを知り何かしらの対策を取らなければならないのは思いつつも、具体策まで考えられていない人が大半だと推測されるという。
■節電対策を実施予定と答えた人のうち64.4％が「暖房」で対策をしようとしている
節電要請発令を受けて何らかの対策を実施予定と回答した人のうち、「暖房の設定温度を変更する」「暖房の利用時間を減らす」のどちらか、または両方を実施しようとしている人は合計487名で64.4％となり、多くの人が「暖房の使用方法」で節電を実施しようとしていることが分かった。
資源エネルギー庁によると、冬季の家庭における1世帯1日あたりの電力消費量（2018年度）は14.2kWで、そのうち32.7％が「エアコン」、14.9％が「冷蔵庫」、9.3％が「照明」と、この3つで全体の半数以上を占めているという。
そのため、暖房の使用方法で節電を実施することは比較的効果があると考えられるとのことだ。
■「冬に発生する家庭内の課題と窓の関係についての意識調査」概要
調査期間：2022年11月16日～21日
調査方法：インターネット調査（YKK AP調べ）
調査対象：全国の20代～60代の男女1,105名
※調査表・グラフの数字は、表章単位未満を四捨五入しているため、内訳を足し上げても必ずしも合計とは一致しない場合があるとのこと。