中途採用を行っている企業の約6割がフリーターは「採用対象者に入る」と回答　会社の規模が大きくなるほどフリーターの雇用実績が高くなる傾向に

レバレジーズが運営するフリーター・既卒・第二新卒向け就職支援サービスのハタラクティブは、中途採用を行っている企業の採用担当者300人を対象に、フリーターの採用意欲に関する実態調査を実施し、結果を公表した。

なお、同調査では、フリーターの定義は18歳〜34歳の非正規雇用としている。

■中途採用を行っている企業の約6割がフリーターは「採用対象者に入る」と回答

中途採用（雇用形態は正社員）において、「フリーターは採用対象者に入るか」と聞いたところ、約6割の企業が「採用対象者として考えている」と回答。

■フリーターを採用対象者と考えている企業の約8割が実際に正社員として採用

フリーターは「採用対象者に入る」と回答した企業に対し、「フリーターを正社員として採用したことがあるか」と聞いたところ、採用したことが「ある」と回答した企業は約8割にのぼった。

過去にフリーターを採用したことがあるが、現在は採用を実施していないと回答した企業に対し、フリーターの採用を辞めた理由を聞いたところ、「新型コロナウイルスの影響により採用人数を絞っているから」が38.2％、「短期離職が多かったから」が38.2％となった。

また、「採用条件や基準に変更があったから」、「早急に採用する必要がないから」の回答が共に約3割あることから、採用ボリュームが縮小するとフリーターの採用を中止する企業があることが読み取れるとのことだ。

企業規模別では、会社の規模が大きくなるほどフリーターの雇用実績が高くなり、会社規模が大きいほど過去の経歴よりもポテンシャルに重点を置いた採用を行っていることが明らかとなった。

■採用対象者をフリーターまで拡大した目的の1位は「採用人数の確保」のため

フリーターの採用を始めた目的を聞いたところ、「採用数を確保したいから」「早急に人員確保を行いたいから」など人手不足を補うための理由が上位に。

一方で、「人件費を抑えたいから」「採用コストを抑えたいから」などのコストに関わる回答は約3割となった。

フリーターの採用手法で最も多かったのは、「求人広告」で56.7%、ついで、「ハローワーク」で51.5%、「人材紹介」で42.3%と続いた。

＜調査概要＞
調査対象：中途採用を実施している企業の中途採用担当者
調査年月：2022年10月24日～26日
調査方法：インターネット調査
回答者数：300人
調査主体：レバレジーズ
実査委託先：楽天インサイト