パーソル総合研究所は、2022-2023年に人事領域において注目される「人事トレンドワード2022-2023」を発表、3大ワードとして「テレワーク」、「DX人材」、「人的資本経営」を選定したと発表した。

なお、「人事トレンドワード」の発表は、今回が初となる。

近年、人事トレンドは目まぐるしく移り変わっている。「人事トレンドワード」の発表は、その時々の人事のトレンドやブームを客観的な形として残すことで、人事部門にとって本質的に議論・注力すべきテーマは何かを明確にし、流行（トレンドやブーム）を戦略的に活用しながら、各企業において本質的に進めるべき施策の指針となることを目的としているとのことだ。

また、今回発表した「人事トレンドワード2022-2023」は、当社WEBサイトにて公開している。立教大学教授の中原淳氏と同社上席主任研究員の小林祐児氏との対談などを通じて、選ばれた3大ワードについて解説しているほか、人事に関わる様々な立場の人がいま注目しているキーワードを取り上げているという。

「人事トレンドワード2022-2023」

■テレワーク

テレワークは2020年に新型コロナウイルス感染防止のための緊急事態的な対策で一気に広がった。コロナ禍が収まってきたここ2年は、蓄積した組織課題を背景に、今後どうするかを占う壮大な社会実験のような極めて重要な時期だったといえるという。

この間にテレワークの議論は、仕事に合わせた「ハイブリッドワーク」という個別最適のフェーズから「組織をどうマネジメントし、運営するか」という組織最適のフェーズに入るべきであったが、多くの企業が「定着させるか」「やめるか」の二元論に縛られ続けているという。

2022年は各社のスタンスと議論のレベル感の差がはっきり出たという意味で、記録に残したいと考え選定したとのことだ。

■DX人材

コロナ禍によりデジタル化が進み、バズワードとして見られていたDXが不可逆的な流れとして認識されている。人事としてはDX人材の採用に注力してきたところ、外からの採用に限界を感じ、社内育成に振り向けていく転換点の1年だったとのことだ。

かねてからの人材教育費が、DX人材育成費に形を変え、多くの予算が下りるようになったのが2022年。DX人材が外部採用から内部育成の世界になってきたとはいえ、DXはそもそも既存のビジネスの変革であるという。

それを分かっていない人をいくら外部から採用しても機能しないことに各社気づき始めたところであるとのことだ。それと同時に、DXが「業務のデジタル化」や「デジタルリテラシー教育」くらいの意味に希薄化してイノベーティブなものから遠ざかっている。

学び直しというテーマが、必要性を叫ばれるフェーズから、「現実的課題」へとようやく門戸を開いたのが2022年。そうした意味からDX人材を選定したとしている。

■人的資本経営

機関投資家や欧米先行という外圧によって、急速に注目が集まり、人事・経営が情報収集に追われた1年であったという。よって、2022年は人的資本「開示」元年といえる。開示後数年は開示指標の経年変化や成長の度合い、独自性などが肝になるとのことだ。

来年以降、成果に関する企業間の差も出てくると考えられ、人事にとっては投資家対策より実質的な議論を進める必要が出てくるため、2022年はその分水嶺に当たる年ともいえると考え選定したとのことだ。

 ​■「人事トレンドワード」選考の概要

「注目している人事ワード」を聞いた以下①〜④の事前アンケート調査（上位5つの抜粋）などの結果を参考に、同社研究員と識者で選考会を開催。

トレンドワード選考の最終責任者は、小林祐児氏（パーソル総合研究所 上席主任研究員）。以下4名の識者がアドバイザーとして参加。中原淳氏（立教大学経営学部教授）／矢野三保子氏（住友金属鉱山）／蛯谷敏氏（ビジネスノンフィクションライター・編集者）／大場竜佳（パーソルホールディングス）。

3大ワード選出理由の詳細については、同社機関誌「HITO」vol.19で人事界の動向などをひも解きながら詳述しているという。