経済的な貧困や社会格差によるスポーツの機会格差の解消に取組むNPO法人「love.futbol Japan」は、今年春の新学期にサッカーの奨励金3万円を給付した159世帯を対象に、受給後の6ヶ月の様子についてのアンケート調査を実施。
調査の結果、93%の子どもがサッカーを継続できていることが確認できたとのことだ。
このレポートでは、サッカーの継続性や、子どもたちの今後の抱負、活動に対する保護者の感想をまとめている。
love.fútbol Japanは、2021年より日本で、経済的な貧困等でサッカーをしたくても諦めている、続けることが困難な子どもたちを応援する活動「子どもサッカー新学期応援事業」を、富樫敬真選手（サガン鳥栖）、小林悠選手（川崎フロンターレ）、田邉草民選手（アビスパ福岡）などサッカー選手15人以上が寄付および活動に参加し共に取り組んでいる。
これまで2年間で40都道府県子どもたち650人以上に応援を届けてきたという。
この「6ヶ月レポート」は、応援後の子どもたちの状況やサッカーの継続性、活動に対するニーズや改善点を確認するため、2022年度の奨励金受益者159世帯を対象に実施。
＜サマリー＞
- 奨励金の受給後、93%（140人）の子どもがサッカーを継続している
- サッカーに対する今後の抱負では、サッカーができることの喜びの声、未来への意志が確認された。
- 7%（11人）の子どもがサッカーを継続できていない。主な理由は、金銭的理由、本人の意向、怪我、人間関係などが挙げられた。
なお、同活動「子どもサッカー新学期応援事業」は、2023年も1月中旬より対象者の募集を開始する予定であるという。また、奨励金給付は1人あたり5万円に増額して実施するとのことだ。
「子どもサッカー新学期応援事業」は、現在、18人のプロサッカー選手に寄付、活動参加、社会啓発に協力いただきながら、共に実施している。
「子どもサッカー新学期応援事業」について
love.fútbol Japanは、2021年より日本で、経済的な貧困や社会格差を理由に、サッカーをしたくても諦めている、続けることが困難な子どもたちを対象とする活動「子どもサッカー新学期応援事業」を富樫敬真選手（サガン鳥栖）、小林悠選手、家長昭博選手（川崎フロンターレ）、山本摩也（INAC神戸）などサッカー選手15名以上とともに取り組んでいる。
サッカーの費用に使える奨励金3-5万円の給付、用具寄贈、孤独に対する心の繋がりを育てるサッカー選手との交流を提供し、これまで2年間で40都道府県子どもたち650人以上を応援している。