蓄電技術の活用で家庭の電気代を0円に  ニチコン、電気の「家産家消」提案広告を読売新聞朝刊紙面に掲載

ニチコン

ニチコンは、10月17日の読売新聞朝刊紙面において、「目標、電気代0円。」を提案する15段の広告を掲出したことを発表した。

ニチコンは、同社の蓄電技術で電気に関する様々な課題を解決すると共に、地球と家計に優しい電気の “家産家消” を実現する未来の暮らしを提案するとのことだ。

「目標、電気代0円。」を提案する15段の広告

ニチコンは蓄電システムのリーディングカンパニーとして、2012年にJET認証第1号となる家庭用蓄電システムを発売して以降、累計で11万台以上(2022年3月現在)を販売してきたという。

ニチコンがデザインする”未来の暮らし”は、太陽光で発電した電力を自家消費し、余った電力を蓄電池や電気自動車に蓄えておくことで、購入する電気量を大きく削減。近い将来、家庭で使用する電力はすべて蓄電で賄い、電気代が0円になる日がくるのも、夢ではないとしている。

電気を家でつくり、蓄え、使い切る“家産家消”を理想とし、電気をスマートに利用する次世代のエネルギーマネジメントを実現することで、地球規模で広がる課題や身近な生活の不安の解決を目指すとのことだ。

ニチコンは、太陽光発電の電力を夜でも使えるように業界に先駆けて市場導入した家庭用蓄電システムをはじめ、EV・PHVからの電力を家庭で活用できる世界初のV2H(Vehicle to Home)システム「EVパワー・ステーション®」など、高度な技術力と柔軟な発想で社会課題の解決に貢献する画期的な製品の創出に努めてきたという。

さらに太陽電池、蓄電池、EV(電気自動車)搭載電池の3つの電池をすべてコントロールし、究極の”家産家消”を実現する「トライブリッド蓄電システム🄬」を業界に先駆けて市場導入。

ニチコンは、「電気を蓄え、上手につかうテクノロジー」のトップメーカーとして、常に「この先も価値の続くもの」を提案していくとのことだ。
 

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