エデンレッドジャパンは、全国の20～50代のビジネスパーソン男女600名を対象に「ビジネスパーソンのランチ実態調査2022」を実施し、結果を公表した。
■調査背景
現在、原材料価格の高騰や急速に進行する円安など様々な要因が絡み合い、物価上昇が続いている。2022年8月、9月に2,400品目を超えていた飲料、食品の値上げが、10月には約2.5倍の6,500品目を超えることが分かっており、家計への負担はさらに増えると見込まれているとう。
そこで、30年以上にわたり、福利厚生の食事補助サービスを提供してきたエデンレッドジャパンは、物価上昇による値上げがビジネスパーソンのランチ事情にどのような影響を与えているのか、その実態を明らかにするため緊急調査を実施しっとのことだ。
■調査結果
■今年以降の物価上昇の影響で8割以上の人が「家計が苦しくなっている」と回答。また、特に家計を圧迫しているのは、「食費」と判明。
「物価上昇により、家計が苦しくなっていると感じるか」という設問に対して、8割以上（84,2％）の人が、「とても感じる／やや感じる」と回答しており、今年に入り続く値上げラッシュが家計を圧迫している現状が明らかに。
また、値上げが著しい「食費」「光熱費」「ガソリン代」の中でも、「家計に悪影響を及ぼしている」との回答の割合が一番多かったのが「食費（91.4％）」。
食品の値上げは10月にピークを迎えることから、今後ますます大きくなる家計への負担が心配される結果となった。
■物価上昇や値上げの影響で、現在節約をしている人は約8割も。また、節約項目の圧倒的第1位は「食費」
物価上昇や値上げの影響で、現在節約をしていると回答した人は、約8割の79.5％にのぼった。また節約していると回答した人に節約項目を聞くと、1位は断トツ「食費（79.2％）」に。家計の中でもコントロールしやすい「食費」が真っ先に節約の対象となることがうかがえた。
■3人に1人がランチ代が減ったと回答。ここ最近のランチ代平均は439円。部長クラスでも平均564円と500円台に。
「勤務日に使えるランチ代に変化はあったか？」という設問に対して、3人に1人にあたる33.7％が「減った／やや減った」と回答しており、食費節約の影響が、ランチ代にも及んでいることがわかる結果に。また、ここ最近の勤務日のランチ代平均は、439円であることが判明。
役職別で見ると、部長クラスの人でもランチ代平均は564円と500円台になっており、厳しいランチ事情が浮き彫りとなった。
■勤務先に「食事補助制度」が導入されている人は、わずか約2割。昨年から大きな変化は見られない。
会社が従業員のランチ代を補助する「食事補助制度」の導入率は、前回調査と同様、わずか約2割の23.2％という結果に。（前回22.8％）。
物価上昇の影響で多くのビジネスパーソンが食費節約に迫られているものの、昨年から大きな変化は見られていない。
■物価上昇が続く中、もっとも必要だと感じる福利厚生1位は「住宅手当・家賃補助」。一方「食事補助制度」が導入されている人の回答1位は断トツ「食事補助制度」。利用者の満足度が非常に高いことがうかがえる。
物価上昇が続く中、もっとも必要だと感じる福利厚生について聞くと、1位「住宅手当・家賃補助（27.5％）」、2位「通勤手当（24.5％）」、3位「食事補助制度（22.5％）」で、日常生活に直結する制度が上位を占めた。
一方で、食事補助制度が導入されている人の回答を見ると、約4割の人が「食事補助制度」が最も必要だと回答しており、利用者の満足度が非常に高いことがうかがえる結果に。
物価上昇や値上げが続いている昨今、食事補助の重要性はより一層増していると言えるのではないかと同社は考察している。
【調査概要】
調査名：ビジネスパーソンのランチ実態調査2022
調査方法：WEBアンケート方式
調査期間：2022年9月2日～2022年9月6日
調査対象：全国の20～50代のビジネスパーソン男女（N=600）※年代・性別均等割付
調査主体：エデンレッドジャパン
＜参考＞
株式会社エデンレッドジャパン『ビジネスパーソンのランチ実態調査2022』
『前回調査（2022年1月27日発表。調査期間2021年12月21～22日）』