リクルート、業種別にアルバイト・パートスタッフのシフト動向を調査　一人当たりの労働時間は増加傾向に

リクルートは、シフト管理・給与計算アプリ「シフトボード」ユーザーの活用状況から、アルバイト・パートスタッフのシフト数（勤務回数）、シフト人数（スタッフ数）、および一人当たりの月間労働時間について調査し、結果を公表した。

今回は、「小売（コンビニ・スーパー）」「小売（アパレル・雑貨・家電など）」「飲食」「製造・建設・軽作業・警備・物流」「事務・オフィスワーク」「医療・看護・介護」の6業種における、新型コロナウイルスの感染拡大前の2019年1月から2022年6月までの推移データを発表している。

シフト数（勤務回数）は多くの業種で新型コロナウイルス感染症拡大前の水準を超える
度重なる行動制限の影響で、飲食業から他業種への移動も
今回公開の全6業種で一人当たりの労働時間が増加傾向（労働負荷の高まり）

■シフト数（勤務回数）の推移

新型コロナウイルス禍における行動制限の影響で、飲食業の減少が顕著となった。また、4業種で新型コロナウイルス感染症が拡大する前（2019年1-3月）の水準を超えている。特に、事務・オフィスワークや医療・看護・介護、小売（アパレル・雑貨・家電など）で高い労働需要あることが判明。

■シフト人数（スタッフ数）の推移

シフト人数（スタッフ数）の推移は、飲食業では新型コロナウイルス禍における行動制限の影響を受けた労働需要の減少に伴い、スタッフ数も減少するも、行動制限の解除を受けて足元は徐々に回復傾向にある。

また、飲食、小売（コンビニ・スーパー）を除く業種は緩やかに上昇。飲食業から他業種へのスタッフの移動が考えられるという。

■一人当たり月間労働時間の推移

一人当たり月間労働時間は、一回目の緊急事態宣言発出のタイミング（2020年4-5月）で飲食と小売（アパレル・雑貨・家電など）が急減しているが、同時期に事務・オフィスワークと医療・看護・介護、小売（コンビニ・スーパー）は増加。

足元では6業種すべてが増加し、あらゆる業種で構造的な人出不足に拍車がかかっていることがうかがえる。

調査概要
調査方法：
同社のシフト管理・給与計算アプリ「シフトボード」ユーザーのアプリ活用状況から、アルバイト・パートスタッフのシフト数（勤務回数）、シフト人数（スタッフ数）、および一人当たり月間労働時間について調査を実施
調査対象：
「シフトボード」の登録ユーザー（2019年1月から2022年6月まで登録し続けているユーザー）
有効回答数：約20万件
調査実施期間：2019年1月～2022年6月
調査機関：リクルート

＜参考＞
株式会社リクルート『シフト管理・給与計算アプリ『シフトボード』活用状況にみる労働実態（2019年1-3月～2022年4-6月時点）』