アストラゼネカと京都市は、京都大学およびヘルステック研究所と共同実施している、京都市におけるがん検診受診率や肺がん患者の治療パターン、予後などに関する行政医療データを解析・調査するための共同研究の結果を発表した。

同共同研究は、肺がん領域における京都市民の健康増進や更なる医療の質向上を目指すべく、2021年5月に京都市と合意した覚書に基づくもの。

今回、2013-2018年度に京都市で肺がんと診断され、治療を受けた4,845名を対象に、肺がんの治療パターン、医療費、予後について解析・調査を行ったという。

解析期間の6年において、研究対象患者の年齢平均値は73歳から74歳へと推移しており、初回治療として手術を受けた患者の割合は、2013年度は35.2%、2018年度は39.6%という結果となった。

また、薬物治療を受けた対象者の割合は2013年度の44.1%から2018年度は37.6%と、各年で上下しながら推移。

肺がん患者における手術、薬物療法、放射線療法それぞれの年間医療費の合計は2014年度から2018年度で経年的に増加傾向であったが、2年以内に死亡する患者の割合は2013年度の42.7%から2016年度の36.8%まで毎年減少していたという。

同研究においては、2010年代における肺がん治療の変化に加えて、経年的な医療費の増加および生存割合の経年的な改善傾向が記述され、京都市における肺がん診療の実態を理解する上で重要なデータが示されたとのことだ。

アストラゼネカの執行役員でありメディカル本部長の松尾 恭司氏は、次のように述べている。

「アストラゼネカでは『患者さんを第一に考える』を企業バリューのひとつとしてLung Ambition Allianceに参加し世界肺がん学会と共に肺がんの早期診断に取り組んでいます。今回、肺がん患者さんの実態として手術を受ける患者さんの割合が増していること、また2年以内に死亡する患者さんの割合が減少していることが示されました。今回の結果に加えて今後の更なる解析により、肺がんの早期発見・早期治療に寄与することで医療に関連するさまざまな課題解決に貢献できると期待しています。引き続き、本共同研究を通じた産学公の連携により、京都市民の皆さまの健康増進の一助となれるよう努めてまいります。」

また、京都市の京都市長 門川 大作氏は、次のように述べている。

「この度の研究は、市民の皆様にがん検診の有効性をお伝えするためにも大変重要なもの。アストラゼネカ株式会社様の御尽力・御協力に、深く感謝申し上げます。この結果を踏まえ、より多くの市民の方々に検診を受けていただけるよう、引き続き産学公が連携した取組を進めてまいります。」

同共同研究においては、既に京都市との間で研究期間の延長が合意されており、同市における肺がん検診の受診率や治療パターン、予後など行政医療データをさらに詳しく解析・調査し、その結果を発表していく予定としている。