三菱UFJフィナンシャル・グループ（以下、MUFG）は、女性の健康支援の一環として「乳がん」「子宮頸がん」に対する正しい知識（早期発見・予防方法等）を広めるため、一般社団法人日本がん・生殖医療学会に3,000万円の寄付を行ったことを発表した。
近年、女性特有のがんは若年化が進み、20～40代で発症するケースが増加。その中でも「乳がん」は罹患者が最も多く、生涯で乳がんに罹患する確率は9人に1人と言われているという。
また、次に多いのが「子宮頸がん」で、近年20代後半～30代の発症率が増加傾向に。
「子宮頸がん」は、初期にはほとんど症状がなく、検診で早期発見することで完治する可能性が高いため、若年時からの検診が必要である一方、20代の検診受診率が25.7％と低く、予防につながるHPVワクチンの接種率も低位に留まっているとのことだ。
MUFGは、「世界が進むチカラになる。」のパーパス（存在意義）の下、優先的に取り組む「健康への脅威の克服」「インクルージョン＆ダイバーシティ」など10の環境・社会課題を特定し、女性が安心してライフプランを築き、様々な場面で活躍できる社会の実現を目指しているという。
今回、急増する子宮頸がんや乳がんの知識の向上や予防のための情報発信、がんになった人のサバイバーシップの支援プロジェクト（Medical Upfront message For Girls and women-）を推進する一般社団法人日本がん・生殖医療学会の取組みに共感し、同学会への寄付を実施したとのことだ。