新社会人、テレワーク賛成派が9割超実施率8割も働き方二分化 Job総研調べ | AMP[アンプ]

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キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営するライボは、2022年4月入社の新社会人男女114人を対象に「新社会人テレワーク実態調査」を実施し、結果を公表した。

同調査は新社会人のテレワーク実施率や入社当日の勤務形態、働き方としてテレワークの重視度やその理由および満足度などについて調査したとのことだ。

2022年4月入社の新社会人におけるテレワーク実施率は、全体の79.8%が「実施している」と回答し、その頻度は「週に数回」が49.4%で最多回答となった。次いで「フルリモート」が25.9%、「月に数回」が17.6%、「年に数回」が7.1%という回答結果に。

また、テレワーク率が8割に対して、入社日当日は「出社した」が60.5%と出社率が上回り、「リモートだった」は39.5%となった。

就活の企業選定でテレワークをどの程度重視していたかについては、「こだわっていなかった」59.6%と「低めの希望条件だった」8.8%を合算した68.4%が働き方としてテレワークを重視していなかった結果となり、重視派の回答は31.6%であったという。

「重視派」の回答理由として最も多かったのが、「通勤コストの負担がなくなるため」43.0%で、次いで「生産性がアップするため」17.7%、「コロナ感染のリスクを減らすため」17.7%、「コロナ感染のリスクを減らすため」16.5%の回答結果となった。

入社式の参加形態については、出社して参加の「対面式」が50.0%、リモートで参加の「リモート式」50.0%の回答結果で、また、研修の参加形態については、「リモート研修」が68.4%で、「対面研修」が29.8%となった。

入社式は対面とリモートが半数ずつで割れる一方、研修の参加はリモートが多数を占める結果に。

新社会人のテレワークの満足度については「満足」36.8%と「やや満足」34.2%を合算した71.0%が満足派の回答になり、不満派の回答は26.3%という結果となったとのことだ。

また、テレワークの働き方への賛否では、「賛成」68.4%と「やや賛成」27.2%を合算した95.6%が賛成派の回答で、反対派の回答はわずか4.4%であった。

最後に現代の働き方においてオフィスの必要性を聞くと、「必要」30.7%と「どちらかといえば必要」45.6%を合算した76.3%が必要派となったとしている。

「新社会人テレワーク実態調査」では、2022年4月入社の新社会人におけるテレワーク実施率は8割で、入社当日はオフィスへの出社が6割となり、基本的な働き方はテレワークで、入社当日に出社を義務化させた企業が多いことがわかった。

また就活時の企業選定では7割が働き方でテレワークを重視していなかった一方、テレワークの満足度と賛成派共に7割を超え、賛否では9割超が賛成派を回答。

この事から、コロナ禍で学生時代を送りリモート授業を経験した世代にとって、テレワークという働き方は当たり前となり、就活での企業選定では重要視するほど特別なことではなくなっているということが推測できるという。

またその反面テレワークが当たり前の世代だからこそその満足度も高く、賛成派も同様に高い結果となったと同社は考察している。

今後もJob総研は就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指していくとのことだ。

【調査概要】
調査地域：全国
調査対象者：社会人男女
回答者条件：2022年4月入社の新入社員
20人～1000人以上規模の会社に所属
サンプル数：114人
調査期間：2022年3月23日～3月28日

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