日本サッカー協会（以下、JFA）と三井不動産は、三井不動産が推進するスポーツ・エンターテインメントの力を活用した街づくりにおける連携と、創立100周年を迎えたJFAの歴史と伝統を継承し、次の100年の発展に資する拠点の再編を目的に、「街づくり連携および拠点再編に関する基本協定」を2021年10月21日付にて締結したと発表した。
JFAは、2003年より文京区に本拠地を置き、サッカーの普及と強化、スポーツ環境の整備、スポーツを通じた社会貢献に努めてきたという。
一方、三井不動産グループは、MIYASHITA PARK、TOKYO SPORT PLAYGROUND、三井不動産アイスパーク船橋、また、スポーツアカデミー for TOKYO2020など、スポーツの要素を盛り込んださまざまな街づくりを推進するとともに、今年1月には東京ドームを子会社化。
両者がタッグを組み、それぞれの実績やネットワークを生かすことで、サッカー／スポーツを核としたコミュニティー創出とスポーツの発展に資する拠点再編に向けて検討を進めていくとのことだ。
■主な検討項目について
1．サッカー／スポーツを核としたコミュニティーの創出における連携
2．JFAの次の100年の発展に資する拠点の再編
3．JFA職員の仕事環境の充実
4．JFAが所有する「JFAハウス」の有効活用