東大と三井不動産、走行中EVへ「路面からの給電」に成功 早期実用化を目指す

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東京大学大学院新領域創成科学研究科 藤本・清水研究室(以下、東京大学)が、三井不動産と、電気自動車への走行中ワイヤレス給電の実用化に向けた研究プロジェクトを開始し、三井不動産が2021年6月15日にオープンした首都圏最大級の屋外ロボット開発検証拠点であるKOIL MOBILITY FIELDにて走行中給電の実証実験に成功したと発表した。

KOIL MOBILITY FIELDは、公・民・学の連携で街づくりを推進している柏の葉スマートシティ「イノベーションキャンパス地区」内の135街区においてオープンした開発検証フィールドで、開発検証や実証実験を迅速に行うことが可能だという。

走行中ワイヤレス給電の実証実験は民間の開発フィールドでは初の取組とし、東京大学は三井不動産と連携し、同フィールドを有効に活用することで走行中給電の早期実用化を目指すとしている。

また東京大学は、電気自動車への走行中ワイヤレス給電の実用化に向けた国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)未来社会創造事業の研究プロジェクト「電気自動車への走行中直接給電が拓く未来社会」を推進。

三井不動産が2021年10月より協力研究機関から共同研究機関となり、さらに連携を強化する。

同プロジェクトは、二酸化炭素の排出を抑制する「低炭素社会」を構築するための、全く新しい概念や科学に基づいた革新的な技術を創出することを目的として、東京大学藤本博志教授らの研究グループが提案し、JSTが「地球規模課題である低炭素社会の実現」領域の研究テーマとして2017年10月に探索研究として採択したもの。

2021年6月には本格研究に移行し、日本初の公道での走行中給電の実証実験を目指し、研究を推進しているとのことだ。

同プロジェクトでは、走行・停車中に路面から給電することでより少ないバッテリー搭載量でEVの航続距離を確保可能にする技術開発を行っており、これにより、バッテリーの供給不足の懸念を払拭すると共にEVの軽量化が可能となり、バッテリー製造及び走行によって排出されるCO2の大幅な削減が可能になるとしている。

東京大学と三井不動産の連携により同研究開発を促進し、早期の公道実証を目指し、持続可能なモビリティ社会の実現に貢献していく方針を示している。

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