エイネットは、企業による新型コロナワクチンへの対応状況や、接種に対する従業員の意識等を調査し、その結果を2021年9月25日より公開することを発表した。
感染第5波の到来により、新型コロナウイルスの感染者が爆発的に増えている一方で、2021年2月から始まったワクチン接種は高齢者への接種がほぼ終わり、徐々に現役世代への接種も進みつつある。
第5波の渦中にあっても、感染して重症化する人の大半は未接種であり、接種した人の感染率や重症化率が劇的に低下したことは明らかで、改めてワクチンの効果が浮き彫りになったという。
企業においても職域接種の実施や、接種に合わせて特別休暇を取得できる制度を作るなど、ワクチン接種を推進しているところが増えつつあるとしている。
今回、エイネットは全国の現役世代の方500名に、ワクチン接種についての考えや、所属企業の対応についてアンケート調査を実施。
そこから見えてきた会社員のワクチンに対する考え方や各社の対応について最新のデータを提供するとのことだ。
テレワーク環境の提供を通じて、コロナ禍対策を進めているエイネットは、感染に対する最も有効な対策の一つであるワクチン接種についての企業の取り組みや、そこで働く従業員の接種に対する意識などの調査。
同調査を通じて職域接種などの制度を作るだけでは解決しない、心の部分にも配慮した感染対策のヒントとなることを目的に、今回の調査結果を公開するとしている。
各質問に対する詳細なアンケート結果は、専用サイトから確認できるとのことだ。