日本リサーチセンターは、1960年に設立された民間の調査研究機関であり、民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、各種の調査研究を行なっている。

今回、同社の自主調査企画として「東京五輪が開催された場合の日本への影響」についての世論調査を実施。

東京五輪の開催については、国内の新型コロナウィルスの新規感染拡大の影響もあり、国民の間でも賛否が分かれているが、開催が間近に迫る中で人々の意識や態度はどのように変遷していくのか、７月の東京五輪開催までの動向を今後、定期的に公表している。

今回は、2020年の５月19日週（Week1）、5月26日週（Week2）、および6月２日週（Week3）に実施した3回分の調査結果を発表。

東京五輪が開催された場合の日本への影響

■第一弾内容

「今年東京五輪が開催された場合、日本の国としてどのような影響があると思うか。」という質問に対し、2020年の５月19日週（Week1）、5月26日週（Week2）、および6月2日週（Week3）3回分の回答結果を分析。

最も多かったのは、各回とも「経済効果が期待できる」となった。5月19日週時点で16.5%、翌週の5月26日週時点では20.7%、さらに翌週の6月２日週時点で19.6％ということで、約2割の人が五輪開催による経済への効果を期待しているという。

次に多かったのは「国民のスポーツに対する関心が高まる」（15.0%→15.7%→13.3％）で、五輪が開催された場合には、スポーツそのものへの関心度が上昇することが示唆される。

６月上旬時点では、このように経済効果やスポーツへの関心向上といった内容が主な影響と見られているが、この傾向は、今後どのように変化していくか、同自主調査の結果は定期的に公表するとしている。

【調査概要】
■調査方法：インターネット調査
■調査対象：サイバーパネル会員（全国の20才～69歳男女）
■調査時期と回答数
　2021年5月19日～2021年5月24日 (w1)　998名
　2021年5月26日～2021年5月31日 (w2)　1002名
　2021年6月2日～2021年6月7日 (w3)　996名