マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングは、2021年5月、全国20～69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査」を行い、認知、意識・消費行動について分析し、結果を公表した。
SDGs認知状況
SDGsの認知率は67％、そのうち“名称も内容も知っている”と答えた人は34％。 2019年調査時の認知率は14％であり、2年間で約4倍に上昇したという。
SDGsの17の目標のうち、“名称も内容も知っている”ものは、「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」「ジェンダー平等を実現しよう」「すべての人に健康と福祉を」の4目標でいずれも30％台となった。
SDGsに関連する活動や用語の中で、ポジティブに感じられているのは、 「食品ロス」「再生可能エネルギー」、「地産地消」、「ワークライフバランス」が50%程度で上位だった。
具体的なSDGs行動
“普段自分が行っている行動のうち、SDGsの活動と思うもの”は「マイボトル・エコバッグを持ち歩く」23％、「食べ残しをしない、余り食材を活用する」20％、「電気をこまめに消す、使用時間を減らす」19％、「水道の蛇口をこまめに止める」18％、「レジ袋やプラスチック製品を使わない」16％、「海や川に行ったらごみは持ち帰る」16％、「油を流しに流さないで拭き取る」14％など。
一方、活動したいと思っているもののできていないのは、「寄付をする」13％、「太陽光発電などを導入または出資する」11％、「被爆地や被災地を訪問する」11％、「オーガニック食材を育てる・買う・食べる」11％、「困っている方、ハンデのある方を見かけたら声をかける」10％と、ややハードルの高いものがあがった。
消費行動への影響と目標達成
商品やサービスに、SDGs関連商品とわかる表記が”ある”場合と”ない”場合、どちらを購入するか聞いたところ、「品質・機能も価格も同じなら」「品質・機能も価格も高いなら」SDGs関連商品を購入するとした割合がやや高くなった。
「SDGS」活動が進むことに対しての考えを聴取したところ、「目標を達成はできないと思うが状況は少し改善されると思う」39％、「状況はかなり改善されると思う」15%と前向きな意見のある一方で、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」42％という結果になった。
認知率は上がっているものの、SDGs活動は他人事（国、自治体、企業がするもの）ととらえられている向きもあり、いかに活動の選択肢を広げ、参加しやすいものにしていくかが、今後は必要と推察されると同社は述べている。
＜調査概要＞
調査手法 ： インターネットリサーチ
調査地域 ： 全国47都道府県
調査対象 ： 20～69歳の男女 人口構成比に応じて割付
調査期間 ： 2021年5月17日（月）～18日（火）
有効回答数 ： 本調査2,500サンプル