スウェーデンより輸入した組立建物の製造・販売や設計、施工、不動産事業などを展開するスウェーデンハウスは、2021年4月「コロナ禍における住まいの意識調査」を実施。

新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言から約1年を経て、日常生活や働き方は大きく変化。同社は、注文住宅メーカーとして、その社会環境の変化が、国民の“住まい”に対する意識にどのような影響を与えたかを探ったとのことだ。

また、同社では、この調査で顕在化した意識変化（居住エリアや住まいに求める要素の変化など）に対応できる世界初の機能を搭載したオンライン住宅展示場システムを、野原ホールディングスと共同開発。

4月20日より開始する同サービスのメディア向け発表会を同日4月20日15時より開催するとのことだ。

■ コロナ禍を経て、在宅勤務経験がある方の約3人に1人が「居住エリアに対する意識」が変化

“コロナ禍を経て、居住エリアに対しての意識は変化したか”を尋ねたところ、全体では「変化があった」という回答割合は15.8％。

しかし、年代別では20代が24.0%、30代が20.0%と若い世代の意識変化が大きい傾向が確認できたという。また、在宅勤務経験の有無別では、在宅勤務経験ありの方が31.2%、在宅勤務経験なしが9.9%と、コロナ禍で変化した通勤形態が、居住エリアに対する意識に大きな影響を与えたことが分かったとのことだ。

同社では、「出社回数が減ることにより、交通の便に対する評価が変容し、居住エリアの検討範囲が郊外へと広がっている傾向の表れ」だと考えているという。

Q1： コロナ禍を経て、居住エリアに対しての意識は変化しましたか？（単一回答）

■ 「住まいに求める要素」は全体で4人に1人、在宅勤務経験がある方では2人に1人（47.7%）が変化

“コロナ禍を経て、住まいに求める要素は変化したか”については、全体では「変化があった」が26.8％と、居住エリアよりも変化の割合は高い傾向であったという。

年代別では20代が33.0%、30代が34.0%と、こちらも若い世代の意識変化が大きい結果となっている。

在宅勤務経験の有無別では、在宅勤務経験ありの方が47.7%と顕著に高い割合であり、働き方の変化が、住まいへの意識に大きく影響を与えたことが伺える。

Q2： コロナ禍を経て、住まいに求める要素に変化はありましたか？（単一回答）

■ 変化した「住まいに求める具体的な要素」は、全体および20～50代で「インターネット環境」が1位。

一方で、在宅勤務経験ありの方では「仕事ができる空間や居住スペースの切り分け」が第1位

次に、Q1（居住エリア）とQ2（住まいの要素）で「変化があった」と回答した人に対し、コロナ禍において、住まいに求める要素の変化についても調査。

全体、および20～50代では「インターネット環境」に求める要素が変化したという回答割合が1位という結果となった。「日常生活・買い物に便利なところに住みたい」も、20代で同率の1位となるなど、全体的に高い回答割合となり、コロナ禍における外出自粛、飲食店の営業時間短縮が、通勤とは異なる観点で、居住エリアに対するこだわりを強めた要因になっていることが伺える。

また、在宅勤務経験ありでは、「仕事ができる空間・ワークスペースと居住スペースの切り分け」の回答割合が55.6%で1位。

さらに「勤務地から遠いところでも住みたい」の回答割合は24.1%と、他の属性に比べて明らかに高く、働き方の変化が、住まいに求める要素に大きな影響を与えていることが確認できたとしている。

Q3： コロナ禍で、変化したと感じる住まいに求める要素にあてはまるものをすべてお選びください。
（Q1またはQ2で「変化があった」と回答した人のみ／複数回答）

◼️ コロナ禍の前と比較し、“家族の団らん”が増えたと感じた人は約4割。

在宅勤務経験ありでは約6割（60.7%）と、在宅勤務が家族との団らん機会の増加に寄与

コロナ禍の前と比較して、“家族の団らん”が増えたと感じた人は全体で41.6%。年代別でも40.2%から45.%と、概ね同水準の回答割合だったという。

一方で、在宅勤務経験ありでは、60.7%の人が、家族の団らんが増えたと回答し、突出した割合となったとのことだ。

在宅勤務のため、家で過ごす時間が長くなることは当然であるが、それが団らんにつながっているという結果は、コロナ禍におけるポジティブな側面と言えそうとのことだ。

Q4：コロナ禍の前と比較して、家族やパートナーとの団らん（リビングなど共有スペースで過ごしていたなど）の時間に変化はありましたか。（一人暮らしではない人／単一回答）

今回の調査からは、緊急事態宣言やコロナ禍での外出自粛や飲食店の時短営業、在宅勤務の習慣化などが、住まいに対する意識に大きく影響を与えたという結果が明らかになったとのことだ。

これらの急激な変化の中で、理想の生活スタイルや住居を追求する人が、より手軽にその理想に近づく手伝いをするためのソリューションとして、同社と野原ホールディングスは、世界初の機能を搭載したオンライン住宅展示場システムを2021年4月20日より展開するという。

【調査概要】
◆調査名：コロナ禍における住まいの意識調査
◆調査対象者：
全国の20代～ 60代の男女、500人（年代別に均等）
（1）年代別…20代、30代、40代、50代、60代にて各100人 （計500人）
（2）在宅勤務経験の有無別…有職者362人中、在宅勤務経験あり109人、在宅勤務経験なし253人
◆調査方法：インターネット調査
◆調査機関：オリコン・モニターリサーチ
◆調査期間：2021年4月2日～4月5日