クボタと、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（以下、農研機構）は、露地野菜栽培における、生育情報を活用したスマート生産システムの共同研究契約を締結したことを発表した。

データに基づく栽培管理技術や生育モデルの構築を通じて、露地野菜栽培のスマート農業化に貢献するという。

今回の締結の背景と狙いは以下の通り。

露地野菜は天候や土壌の条件などにより生育が大きく左右されるため、品質・収量の向上には栽培過程で生育状況を診断し、適切な栽培管理を行うことが重要。
また、比較的大きな面積で栽培される露地野菜は、食料の安定供給やフードロスの削減、農地保全の観点から、スマート農業技術の確立が最も必要とされている分野。

クボタと農研機構は、土壌データ等の環境データや生育データの収集手法を確立し、環境・生育情報等のビッグデータに基づく露地野菜の収穫時期・収穫量の予測や、栽培改善等のスマート生産管理システムを共同開発するという。
データを活用した生産管理技術を確立し、収量・品質の向上に繋げていく。

共同研究について

テーマ
露地野菜の生育情報を活用したスマート生産システムの開発

主な内容

  • センサー付トラクタ等を使用した環境・生育情報等のビッグデータの収集
  • ビッグデータ等を活用した生育診断と収量推定手法の構築
  • 生育モデルシミュレーションに基づく高度生産管理システムの開発

農研機構は、国の農業と食品産業の発展のため、基礎から応用まで幅広い分野で研究開発を行う国立研究開発法人。

政府が掲げる超スマート社会「Society 5.0」の農業・食品版の実現を目指し、人工知能（AI）の活用、ICT・IoTの導入促進、農業データ連携基盤の強化などにより、農業のスマート化を推進し、農業・食品分野で科学技術イノベーションを創出するとしている。

クボタは生活に欠かせない食料・水・環境の領域において、多彩な製品・技術・サービスによるソリューションを提供し、地球規模の課題解決に取り組んでいる。

農業分野では、農作物の生産から加工、消費などに至る各段階をサポートする農業ソリューションを提供し、農業のトータルソリューションカンパニーとして、人と食の豊かな未来を担っているとのことだ。