リクルートマーケティングパートナーズが運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新婚生活実態調査」を全国で実施し、その調査結果の要旨を発表した。

＜新婚生活に向けた消費行動＞

■結婚を機にインテリア・家具、家電製品を購入した新婚カップルの割合は66.8％で、購入金額の平均は59.0万円。インテリア・家具、家電製品購入割合は微減。一方で、購入金額の平均は前回調査より増加しており、新婚生活スタート時は依然として大きな消費のタイミングに

結婚を機に、インテリア・家具、家電製品のいずれか、または両方を購入した人の割合は66.8％で、前回調査より減少。

一方で、購入金額の平均は59.0万円で、前回調査より増加。

■インテリア・家具購入者の割合は55.8％で、前回調査より3.6ポイント減少。入籍時期別のインテリア・家具の購入者の割合の傾向を見ると、「10－12月」にかけて減少していく傾向は前回調査と同様の結果となった。

■インテリア・家具の購入金額の平均は31.5万円。入籍時期別の購入金額の平均においては、「10－12月」購入者の金額が前回調査と比較し高い。

■家電製品の購入者の割合は57.6％で、前回調査より2.3ポイント減少。入籍時期別の家電製品の購入者の割合の傾向を見ると、「10－12月」にかけて減少していく傾向は前回調査と同様の結果となった。

■家電製品の購入金額の平均は37.8万円であり、3回調査の中で最も高い。入籍時期別の購入金額の平均においては、「10－12月」購入者の金額が前回調査と比較し高い。

新型コロナウイルス感染症流行拡大により、自宅で快適に過ごしたい意識に加え、インテリア・家具、家電製品に対するこだわりも高まっている
■新型コロナウイルス感染症流行拡大による意識の変化を見ると、「自宅で快適に過ごしたい」と思うようになった割合が84.6％。

加えて、約3人に1人が「インテリア・家具」「家電製品」にお金をかけたい意識が高まっている。

インテリア・家具、家電製品を「インターネット通販」で購入する割合が増加傾向。また、「二人の合意」をもとにアイテムを選択している割合が増加。結婚生活準備の方法が変化しつつある
■インテリア・家具の購入先の上位3項目は、「ホームセンターの家具売り場」「インテリアショップ・家具専門店」「インターネット通販」。

家電製品購入先の上位3項目は「家電量販店」「インターネット通販」「ホームセンター」。インテリア・家具、家電製品ともにインターネット通販の利用率が増加傾向。

■インテリア・家具、家電製品を購入する際の行動を見ると、「妻の意見」「夫の意見」が減少し、「二人の合意」で購入している割合が増加。

約6組に1組が新婚タイミングで新居を購入している
■結婚を機に新居を購入する割合は2割近くを占め、前回調査より3.5ポイント増加。クルマにおいても14.4%が新規購入している。

＜新婚夫婦の家計管理＞

新婚夫婦の家計管理において、「独立型家計」「協働型家計」が増加。生活費支出方法・管理方法が夫婦でイーブンの家計管理を選択する夫婦が増加しつつある

■夫婦の家計管理状況において、生活費の支出および家計管理をそれぞれで行う「独立型家計」、生活費の支出および家計管理を夫婦二人で行う「協働型家計」が増加。

【調査概要】

【調査方法】公募型アンケートパネルを対象にしたインターネット調査
【調査期間】2020年12月25日～2021年1月8日
【調査対象】全国の女性20歳～49歳のうち、直近1年以内に入籍した方（初婚、再婚含む）
【有効サンプル数】計4,127人
【集計方法】全国の婚姻件数（令和元年厚生労働省人口動態調査「妻の初婚/再婚・届出時の年齢（各歳）別」）に合わせてウエイトバック集計を実施。
※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。
20210323_03.PNGなお、上記4,127人のうち、初婚同士（本人、配偶者ともに初婚）は3,364人。
※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。

20210323_04.PNG
【注意点】図表の構成比（％）は百分率で表示。百分率は小数第2位を四捨五入してあるため、構成比の合計が100％にならない場合あり。また、図表の平均も小数第2位を四捨五入して表示。

小数第2位を四捨五入している関係で、差分や合計値において、グラフ上の数値の単純計算と数値が異なる場合あり。図表中の「ー」は回答なし、「0.0」は回答あり（表示単位に満たない）を示している。