西武ライオンズと、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)は、埼玉西武ライオンズの本拠地、メットライフドームをバーチャル空間で再現し、スマートフォンやパソコンなどで自由に閲覧できる「LIONS VIRTUAL STADIUM(ライオンズ バーチャル スタジアム)」を始めとしたサービスを3月26日のプロ野球開幕戦より開始すると発表した。

西武ライオンズが進めていた「メットライフドームエリアの改修計画」が今月8日に完了し、メットライフドームは3月26日のプロ野球開幕と同日にグランドオープンするが、新型コロナウイルスの影響により、開幕時は観客の上限を10,000人として開催することが決まっているという。

そうしたなか、新しくなったメットライフドームエリアをより多くのファンに安全・安心に楽しんでもらおうと、西武ライオンズとNTT Comが共同で企画したとのことだ。

①新施設を体験できるサービス「LIONS VIRTUAL STADIUM」

「LIONS VIRTUAL STADIUM」は、高精度カメラによる360°パノラマ撮影でメットライフドームをNTT Comがバーチャル空間上に再現し、ユーザーが自由に空間を散策することができるサービス。

今回の改修で新設した「アメリカン・エキスプレス プレミアム™ ラウンジ」は、新型コロナウイルスの影響で当面の間稼働を見合わせることが決まっているが、「LIONS VIRTUAL STADIUM」では同ラウンジ内を自由に閲覧できるほか、壁面に飾っている日本一のチャンピオンフラッグやユニフォームをタップすると、優勝を決めた試合の写真やライオンズOBの記録なども見ることができるとのことだ。

そのほか、改修で新たに誕生した座席や、普段入ることのできないチームベンチ、臨場感あふれるマウンド付近からの視点もVRで見ることができるとのことだ。

「LIONS VIRTUAL STADIUM」 概要
実施期間:2021年3月26日~当面の間
対象エリア:
●アメリカン・エキスプレス・プレミアム™ ラウンジ
●アメリカン・エキスプレス・プレミアムエキサイト™ シート
●3塁側ライオンズベンチ
●グラウンド内

<閲覧イメージ ※スマートフォン版>
<閲覧イメージ ※PC版>

②施設の換気状況を確認できるサービス

観戦に来る人に向けた安全・安心の取り組みとして、グッズショップやレストラン内の二酸化炭素(CO2)の濃度を測定し、埼玉西武ライオンズ公式アプリにリアルタイムで表示するサービスを26日から開始するとのことだ。

来場客自身で店内の換気状況を確認でき、安心して店舗を利用できるという。

施設の換気状況を確認できるサービス 概要
実施期間:2021年3月26日~当面の間
実施場所:ライオンズ チームストア フラッグス
グリーンフォレスト デリ&カフェなど

なお、実施場所は順次拡大することを検討。厚生労働省が定めるガイドラインに基づき、二酸化炭素濃度が1,000ppmを超えると「換気必要」と表示されるとのことだ。

また、CO2濃度測定にはルグランが開発した「seeO2now(シーオーツーナウ)」を採用。「seeO2now」は、店舗や施設内のCO2濃度を測定し、必要なタイミングで換気を促す新サービス。

③場内の混雑状況を確認できるサービス

昨シーズンに引き続き、飲食売店やグッズショップなどの入口付近を撮影したデータをリアルタイムで配信し、各エリアの混雑状況を埼玉西武ライオンズ公式アプリで確認できるサービスも実施。

サービスに活用している「coomonita(コーモニタ)」のカメラを増設して確認可能なエリアが増加。

今後はNTT ComのICT基盤と連携して混雑エリアの可視化や警備スタッフへの混雑状況の伝達など、ファンの利便性、安全性の向上に取り組み、新しい観戦体験の提供を検討していくとしている。

場内の混雑状況を確認できるサービス 概要
実施期間:2021年3月26日~当面の間
実施場所:ライオンズ チームストア フラッグス、ライオンズ チームストア 獅子ビル、グリーンフォレスト デリ&カフェ、飲食売店など 計13か所

<閲覧方法>
◆埼玉西武ライオンズ公式アプリ

西武グループは、人々や社会の価値変容、行動変容が進む中で、西武グループが元々得意とする人の移動、モノや場所を用意するハード面の強みにデジタルを融合することにより、ユーザーに新たな価値を提供することを目指しており、今後もDX戦略を推進していくとのことだ。

NTT Comは今後、「Smart Customer Experience」や「Smart City」の観点からスタジアムDXの取り組みを進め、実証実験データやノウハウを蓄積することで、ニューノーマルな世界における人々のDX推進や社会的課題の解決を通じた「Smart World」の実現に取り組んでいくとしている。