マイナビは、全国の民間企業等を対象に、中途採用業務のうち「採用費用の管理・運用」に携わっている人事担当者を対象に実施した「中途採用実態調査（2021年版）」の結果を発表した。
2020年を振り返ると、正社員が不足していると感じている企業は61.9%（「不足している」＋「とても不足している」）で前年比3.5pt減とやや改善が見られるものの、依然として人手不足感は拭えない。業種によっても違いがあり、「医療・福祉・介護（68.1％）」「不動産・建設・設備・住宅関連メーカー（67.8％）」「IT・通信・インターネット（66.6％）」は人手不足感が強く、「フードサービス（41.7％）」は人手不足感が弱くなっている。
今後の中途採用の見通しは、「経験者採用に積極的」な企業は79.9％（「経験者採用・未経験者採用ともに積極的」＋「経験者採用は積極的だが、未経験者採用は消極的」）で前年比0.8pt減、「未経験者採用に積極的」な企業は48.6％（「経験者採用・未経験者採用ともに積極的」＋「経験者採用は消極的だが、未経験者採用は積極的」）で前年比6.6pt減となり、前年に続き経験者採用に積極的な様子がうかがえる。
急速に普及したWEB面接の影響で、2020年の「面接無断キャンセル率」は10.9％（前年比5.2pt減）、「内定辞退率」は15.7％（前年比6.4pt減）でいずれも前年より改善した。
しかしながら面接を「100％WEBのみ（非対面）」で行う企業は、「面接無断キャンセル率」は5.9%ともっとも低い一方で、「内定辞退率」は22.7%と対面の選考を導入している企業に比べ高い数値だった。
WEB面接は無断キャンセル防止に効果があるものの、入社決断を促すためには対面での選考が有効であると分かった。
昨今注目を集めている「リファレンスチェック」について、「2020年に実施したことがある」が34.4％（「実施したことがあり、今後も実行をしていく」＋「実施したことはあるが、今後は実行しない」）、「2021年も実施する、実施を予定・検討している」が46.3%（「実施したことがあり、今後も実行をしていく」＋「実施したことはないが、今後実施を予定・検討している」）となった。
業種別の実施予定率は「メーカー（58.9％）」「IT・通信・インターネット（54.7％）」「フードサービス（50.0％）」で半数を超えている。
リファラル採用を導入している企業は全体の56.1%だった。コロナ禍での雇用抑制の影響もあり、前年比6.8pt減となった。業種別では、「IT・通信・インターネット（74.0%）」が最も高く、上場企業の導入率（77.2%）は未上場企業（47.5％）の1.6倍以上だった。紹介者に対するインセンティブ支給は 「金額以外の報酬（人事評価の加点等）で支給している（26.5％）」企業が最も多かった。
【調査概要 「中途採用実態調査（2021年版）」
○調査期間／スクリーニング調査・本調査：2021年1月14日～1月20日 ※一体で実施
○調査方法／インターネット調査
○調査対象／「従業員数3名以上、株式上場or未上場、かつ2020年1～12月に、「有料サービス」を利用の上で中途採用を実施した企業」において、中途採用業務のうち、「採用費用の管理・運用」に携わっている人事担当者
○有効回答数／1,333件
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があり。※n=30以下は参考値としている。
＜参照元＞
マイナビ『「中途採用状況調査（2021年版）」を発表
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