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アライドアーキテクツは、企業のDX推進における動画活用の実態を調査するためインターネットリサーチを実施し、その結果を発表した。
85.2%が普段の業務における動画の重要性が「増している」と回答
「普段の業務における動画の重要性」について聞いたところ、約85%が動画の重要性を「とても感じる」「どちらかと言えば感じる」と回答。企業活動において、動画活用の重要性が高まっていることがわかるという。
動画コンテンツの主な使用先は「SNS投稿」「WEBサイト」
「動画コンテンツの使用先」について調査したところ、「公式SNSアカウント投稿」と「WEBサイト」が多い結果に。
また、「オンライン展示会・オンラインイベント」「営業用メール・メルマガ・DM」も20%以上が使用していると回答。
デジタルマーケティング領域だけでなく、イベントや営業活動、DMなど今まで主にオフラインで行われていた施策においてもDXが推進され動画の活用が進んでいることがうかがえるという。
「商品・サービス紹介動画」「プロモーション動画」に留まらず、「会社紹介動画」の活用も進む
「活用したことがある動画の種類」について聞いたところ、営業活動や展示会などで活用する「商品・サービス紹介動画」が61.8%、「プロモーション動画」が53.5%と半数以上の方はこの2種類の動画の活用経験があったという。
また、「会社紹介動画」も17.1%と、営業活動や採用活動などで動画を活用していることがうかがえる。
動画コンテンツの活用によって、約60%「成果が向上した」と回答
静止画コンテンツに比べて、動画コンテンツの方が成果が「非常に向上した」「やや向上した」と回答した方が合わせて約60%。
一方で、「やや低下した」は2.3%、「低下した」は0%と、動画コンテンツの活用は成果の出やすい施策であることがわかる。
動画コンテンツの活用によって、向上した指標は「SNS上での施策」や「顧客の反応が良化した」。
「成果が向上した指標」について調査したところ、SNSでのフォロワー、反応、リーチといった「SNS上での施策」が約40%、続いて「顧客の反応が良化した」は約27%となり、デジタルマーケティング施策への貢献度が高いことがわかる。
さらに、「顧客の反応が良化した」と回答した方へ「動画コンテンツの使用先」について聞いたところ、「WEBサイト」や「オンライン展示会・オンラインイベント」、「営業用メール・メルマガ・DM」という結果になりました。
今後自身の業務における動画活用について、約58%が「拡大する」と回答
「今後の動画クリエイティブの活用」について聞いたところ、58.5%が「拡大する」と回答しました。動画の需要は今後ますます拡大することが見込まれる。
動画制作における課題は、「制作費」「(社内の)専門人材の不足」が最多
「動画制作における課題、または現在動画を活用できていない理由」について聞いたところ、約40%の方が「制作費が高い」「作れる人がいない・足りない」と回答し、外注における制作費の問題、また社内に動画制作が可能な部門、人材が不足していることを課題に感じていることがうかがえる。
また、主に自社で動画制作する際には、「ノウハウがない」「時間がかかる」「素材がない」という課題と感じていると考えられるという。
動画の自社制作を行う企業が昨対比2.3倍、動画制作の内製化の傾向が強まる
「動画制作は主に誰が行っているか」について聞いたところ、「自社の制作部門」に次いで「自部署(非制作部門)」が多い結果に。
2020年7月に行った「企業の動画活用における実態調査 2020年」では、自社制作を行う企業は29.7%と、パートナー企業に制作を依頼する傾向が強くあったが、同調査では、自社制作の比率が昨対比2.3倍となる約70%まで増加しており、動画制作ツールなどの普及によって、動画制作の内製化が加速していると考えられるという。
また、自社制作を行うことで、外注コストを抑えていることも理由のひとつとして推測されるとのことだ。
調査概要
調査名称 | 動画に関するアンケート |
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調査主体 | アライドアーキテクツ |
調査対象 | 全国20~50代男女の会社員および経営者、業務において「動画コンテンツ」を活用した施策を実施したことがある方 |
調査時期 | 2020年12月23日~28日 |
調査方法 | 株式会社ジャストシステム「Fastask(ファストアスク)」を用いたインターネットリサーチ |
有効サンプル数 | 221名 |
<参照元>
アライドアーキテクツ『「企業のDX推進における動画活用の実態調査 2021」』