7割以上が2〜5種類のポイントカード・ポイントサービスを利用楽天調べ | AMP[アンプ]

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楽天は、ポイントサービス全般の利用動向を明らかにする「2021年ポイントに関する調査」をインターネットで実施しその結果を発表した。

7割以上の消費者が2〜5種類のポイントカード・ポイントサービスを利用

ポイントカード・ポイントサービスの利用有無について聞いたところ、96.8％の人がポイントカードやサービスを利用していた。

利用するポイントカードやサービスについては、「2〜3種類」（36.5％）が最も多く、次に多かったのが「4〜5種類」（35.7％）となり、合計すると2〜5種類のポイントカードやサービスを利用している人が7割以上を占める結果となった。

利用範囲を広げず、なるべく一つのポイントカードやサービスに絞って利用した方が効率的にポイントが貯まりやすいという専門家の意見もある一方で、様々な店舗やサービスで新たなポイントカードの作成や提示を求められることなどにより、複数のポイントカードやサービスを利用している人が多いことがわかるという。

2020年に失効させてしまったポイント（マイル）の有無を聞いたところ、失効させたポイントがある人は33.8％、失効させたかどうかわからない人は19.3％、失効させたことがない人は47.1％という結果に。

ポイントを失効させたかわからない人も含めると、5割以上の人が有効期限のあるポイントを使い切れていない実態が明らかになった。

どこでポイントを利用するかについて聞いたところ、最も多かった回答は「ネットショップの買い物での使用」（70.5％）となった。

次いで、「実店舗（スーパーやデパート）での使用」（69.5％）、「コンビニでの使用」（50.2％）が続きました。ネットショッピングだけでなく、スーパーやデパート、コンビニエンスストアなどの実店舗でもポイント利用が浸透してきていることが伺える。

また、新型コロナウイルスの流行後に新たに生活に取り入れた、もしくは利用頻度が増えたサービスを聞いたところ、最も多かった回答は「ネットショッピング（ネットスーパー除く）」（26.1％）、次いで「デリバリー」（13.4％）、「フリマアプリ」（9.2％）となった。

在宅勤務や外出自粛の影響で、ネットショッピングやデリバリーなどの利用が増えていることも明らかになった。

ポイントが貯まる、もしくは使える場合、今後使ってみたいサービスを聞いたところ「公共交通料金支払いでの使用」（13.9％）が一番多く、「ポイント還元率増加キャンペーンの利用」（12.0％）、「家賃支払いでの使用」（10.5％）、「ポイント投資運用」（9.9％）が続いた。

特に「公共交通料金の支払い」や「家賃支払い」など、毎月発生する支払いについてポイント利用のニーズが高いことが明らかになった。

また、「ポイント投資運用」など、新たなポイントの利用方法を探している人がいることもうかがえる。

【調査概要】
調査エリア　　　　：全国
調査対象者　　　　： 20歳～60歳　男女
回収サンプルサイズ： 1,076サンプル
調査期間　　　　　： 2020年12月23日から12月25日
調査方法　　　　　：インターネット調査
調査会社　　　　　：インテージ