クックパッドは、クックパッドの検索データ分析ツール「たべみる」や「クックパッドニュース」のアクセス数などのデータ、世の中で話題になった現象などをもとに、今年を代表する家庭料理のトレンドを選出する「食トレンド大賞2020」と「食トレンド予測2021」を発表した。

今年2020年は、従来発表している家庭料理のトレンドに加え、料理、食材・生産、買い物、料理道具・うつわの各分野におけるトレンド解説、SNSで話題になったアカウントの選出、食に造詣の深い有識者によるトレンド解説をあわせて発表。

また、発表を記念して、料理の思い出やよく作った料理についての投稿を募集し、抽選で10名に料理が楽しくなるアイテムをプレゼントする「#わたしの食トレンド2020 投稿キャンペーン」を本日12月3日から10日まで実施するとのことだ。

2020年は新型コロナウイルス感染症の影響による外出自粛で、自宅で過ごす時間が増加。学校の休校や在宅勤務の影響もあり、家族の食事を作る頻度が上がり、「料理の負担」が増した一年でもあるという。

同社の実施した調査においても実に8割の人が料理の負担増を実感し、「昼ごはんの準備」や「献立を決める」のが特に負担だったという声が寄せられたとのことだ。

クックパッドにおいても、その負担をポジティブに解消してくれるメニューの検索頻度が高まったという。

外出自粛中にお菓子やパンを作る家庭が多く、スーパーなどでは製菓材料が品薄状態になった一方、「コロナ太り」という言葉も生まれ、ヘルシー食のオートミールの検索頻度も急増。

主食にもお菓子にも使える汎用性の高さが、人気を集めた要因になったとしている。

大賞は家族で一緒に楽しめて調理や後片付けも簡単な「ホットプレートごはん」

自粛期間中はランチに頭を悩ませた人が多く、いかに負担を軽減しながら家族を満足させられるかが課題に。その問題を解決してくれたのが「ホットプレート」であったという。

ホットプレートは、クックパッドでも検索頻度が上がったキーワードのひとつ。

臨時休校が始まった3月以降に検索頻度が急増し、ピーク時の5月は2月と比較して2.8倍になったとのことだ。

ビビンバやピザなど、子どもと一緒に作れるホットプレート料理は、調理自体がアクティビティとなるだけでなく、外出ができないストレスの発散にもつながり食卓のマンネリ解消にも一役買ったとのことだ。

また、家族で一緒に料理を作れる楽しさだけでなく、特別感がありながらも、調理や後片付けが簡単なことも高い支持を集めた理由の1つであると同社は予測。

【2020年の受賞料理】
大賞　ホットプレートごはん
入賞　ダルゴナコーヒー／台湾カステラ／オートミール／おうちで楽しむ旬レシピ

2021年は、ヘルシー食品の人気継続　アジアグルメからもブーム誕生の予感

近年大ブームを巻き起こしたタピオカドリンクや、食トレンド大賞2020にノミネートされたダルゴナコーヒーのように、例年話題になるのがアジアで人気のグルメ。来年2021年はヘルシーな「台湾茶」、韓国で定番の「ハニーバターチキン」が日本でも親しまれそうであるとのことだ。

食材として徐々に認知が高まってきた「大豆ミート」は、健康志向の方の間で話題に。

2019年以降、人気が定着しつつある「下味冷凍」と「食パン」を組み合わせた「冷凍作りおきトースト」は、朝食に限らず在宅勤務のランチとしても重宝されそうとしている。

「#わたしの食トレンド2020 投稿キャンペーン」実施

また、12月3日から10日までの期間中、クックパッドニュースの公式Twitterアカウント「@cookpad_news」をフォローして、2020年のユーザーの料理の思い出にハッシュタグ「#わたしの食トレンド2020」を添えて対象ツイートを引用リツイートした人の中から、抽選で10名に料理が楽しくなるアイテムをプレゼント。

同社は、“毎日の料理を楽しみにする”というミッションのもと、日本を含む世界74か国・地域、32言語で料理レシピ投稿・検索サービス「クックパッド」を展開している。

さらに、レシピサービスのみならず、買い物をもっと自由にする生鮮食品EC「クックパッドマート」、料理のつくり手とモノのつくり手をつなげるオンラインマルシェ「Komerco（コメルコ）」など、サービスを通じて料理にまつわる課題解決に取り組んでいるという。

そうした中、同社サービスのユーザー動向から見える食のトレンドを発信するため、2017年よりクックパッドの検索データ分析ツール「たべみる」やクックパッドニュースのアクセス数などのデータをもとに、今年を代表する料理のトレンドを選出する「食トレンド大賞」を発表。

なお、2020年は、新型コロナウイルス感染症の影響により、さまざまな分野で大きな影響が生じている。

同社では、料理にまつわる課題に取り組み、多様な事業・サービスを展開していることから、2020年より生産・買物といった各分野においてもトレンドを発表するとのことだ。