資生堂は、役員指名諮問委員会での審議ならびに取締役会での決定を踏まえ、全社経営執行を担う「エグゼクティブオフィサー」体制を導入することを発表した。
同社は、中期経営計画「VISION 2020」のもと、2016年に6つの地域とブランド・カテゴリーを掛け合わせ、各地域本社が責任と権限を持つマトリクス型の経営体制を構築してきた。
そして多様な人材が活躍するダイバーシティ経営を進めることにより、これまでグローバル事業の成長を実現してきたという。
今回、2021年より開始する新中期経営計画「WIN 2023」において、さらなる収益性向上を目指しグローバル事業の構造転換とその改革を加速するため、全社の業務執行に責任を持つ「エグゼクティブオフィサー」体制（現行の執行役員を含む）を新たに導入。
これにより、ジェンダー・国籍・従来の組織の枠にとらわれることなく適材適所を実現するとのことだ。
今後、多様な価値観や発想により「WIN 2023」目標の達成と長期ビジョン「世界で勝てる日本発のグローバルビューティーカンパニー」の実現に拍車をかけていく方針を示している。