電通は日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：長田 太）と、全国11エリアの日平均気温、日照時間、降水時間、湿度などの気象状況に応じて商品の需要を予測する指数「ウレビヨリ」（β版）を開発した。
近年、スマートフォンの普及により、生活者の「何かを知りたい、買いたい」と思う瞬間（モーメント）を捉えるマーケティングが注目されている。
電通は、日本気象協会と共に2018年12月発足した「Weather Enhanced Marketing」（WEM）プロジェクトを通じ、気象データで広告・マーケティングを高度化するフレームワークを開発。
その第1弾として「ウレビヨリ」（β版）では、スポーツドリンクや制汗剤など、気象要因で生活者のモーメントが左右される約160品目の購買データと気象データを独自手法で解析し、需要の変化を指数化する予測モデルを開発した。
日々更新される全国の気象予報情報（日平均気温、日照時間、降水時間、湿度）を常時反映しエリア別、品目別といった視点で需要の変化を最長2週間前に捉えることが可能となっている。
生活者のモーメントを事前に予測することで、効率が高く機会を逃さないテレビプラニングやデジタル広告配信をはじめ多様なマーケティング施策が見込めるとのことだ。
なお、トライアル第1弾としてアイスクリームを商材に持つ広告主に、”アイスクリーム指数”を用いたマーケティングにて活用したという。
今後は「デジテレMAX」をはじめさまざまなプロジェクトと連携を進めることで、カスタマーリレーションシップマネジメント（CRM）、サプライチェーンマネジメント（SCM）など、多様なマーケティング活動で活用いただけるようサービスを拡充していくとしている。