リクルートマネジメントソリューションズ組織行動研究所は、会社勤務の一般社員2,040名を対象に「働き方改革に関する意識・実態調査」を実施し、その結果を公表した。
調査では「働き方改革」による個と組織の変化について、図表1のような項目を用いて会社勤務の正社員2,040名から回答を得ている。
そして、「個を生かす」得点、「組織を生かす」得点の両方が高い／低い場合、いずれかのみが高い場合の特徴を確認するために図表2のような分類を行った。
1～5点に分布している選択肢の内容をふまえて、それぞれ「高」群は3.5以上、「低」群は2.5未満とし、その組み合わせで5つの群を作成した。
「働き方改革」による個と組織の変化と成果指標との関係
働き方改革により、組織面について「個と組織の両方を生かす変化が起こった」と感じている回答者群（両方高群）は、「生産性の向上」「働き方の柔軟化・多様化」「事業成果の向上」といった成果が最も大きいことがわかった。
働き方改革により、個人面について社員が「個と組織の両方に生かす変化が起こった」と感じている回答者群（両方高群）は、「社員の働きがい（ワーク・エンゲージメント）」が高く、また「社員が燃え尽き症候群（バーン・アウト）や仕事の無意味さを感じにくい」といった成果が最も大きいことが判明した。
また、働き方改革により、「個を生かす変化が起こった」と感じている回答者群（個高群）の「個人面の成果」が最も大きく、「組織を生かす変化が起こった」と感じている回答者群（組織高群）の「組織面の成果」が最も大きいわけではないことがわかった。
これらの結果から、働き方改革により、「個と組織の両方を生かす変化が起こった」と感じている回答者群（両方高群）が、個人面、組織面のいずれにおいても最も大きな成果を出していることがわかったとしている。
働き方改革施策の導入割合
「個と組織の両方を生かす変化が起こっている」回答者群（両方高群）では、働き方改革の施策全般の導入率が高い傾向があった。
バランスのよい施策導入は「個と組織の両方を生かす働き方改革」の前提条件ともいえると同社は推測している。
同社は、今回の調査結果より、社員が「個人が生かされるようになった」「組織に協働・共創が生まれた」と感じるような「個と組織の両方を生かす」働き方改革が、生産性向上や事業成果創出につながることがわかったと述べている。
また最も高い成果を生み出すためには、「個を生かす」「組織を生かす」の両面を満たすことが大切であることが明らかとなったとしている。
以下、調査概要。
