YouTubeは、人々がYouTubeにアクセスしたときに年齢に応じたエクスペリエンスを提供するための取り組みを継続的に行うことを発表した。
同社は、過去数年にわたって、13歳未満のユーザー向けに「YouTube Kidsアプリ」をリリースするなど、YouTube を子どもやその家族が安全に利用できるための重要な措置を講じてきた。
今回、これらの取り組みの継続を発表。機械学習を用いて年齢制限が必要なムービーを検出し、年齢制限を適用する仕組みを導入するとのことだ。
YouTubeではクリエイターが、投稿した動画やコンテンツが18歳未満の視聴に適していないと判断した際、自身の投稿したコンテンツに年齢制限をかけることが可能となっている。
この年齢制限があるコンテンツを視聴する場合には、YouTubeにアクセスするユーザーがサインインし、アカウントの年齢が18歳以上である必要があり、ログインしていない、もしくは18歳未満である場合は、警告が表示され、年齢に適した他のコンテンツを見つけるためにリダイレクトされるようになっている。
現在、YouTubeのTrust＆Safetyチームは、コンテンツを監視し、審査中に18歳未満の視聴者には不適切な動画を見つけた場合に年齢制限を適用している。
今後は、この監視において機械学習を用いて年齢制限が必要なコンテンツを検出し、自動で年齢制限を適用するアプローチを構築するとのことだ。
なお、投稿したクリエイターが、誤って適用されたと思われる場合、決定に対して訴えることも可能であるという。
YouTubeパートナープログラムのクリエイターの場合、これらの自動化された年齢制限は収益にほとんど影響しないと予想され、動画のほとんどが広告掲載に適したガイドラインに違反しているため、広告が限られているかまったくない状態であるためだとのことだ。
なお、一貫性を確保するために、ほとんどのサードパーティのWebサイトで年齢制限のあるビデオにアクセスしようとする視聴者は、YouTubeにリダイレクトされ、ログインするには18歳以上である必要がある。
これにより、ビデオがどこで発見されても、適切な視聴者だけが視聴できるようになるとしている。
また、同社は、欧州連合のAudiovisual Media Services Directive（視聴覚メディアサービス指令：AVMSD）などの今後の規制に沿い、今後数か月にわたって新しい年齢確認手順を導入するとしている。
このプロセスの一環として、一部のヨーロッパのユーザーは、成人向けコンテンツを視聴する際に年齢を証明するものを提供するよう求められる場合があるとのことだ。
視聴者が18歳以上であることをシステムが確認できない場合は、有効なIDまたはクレジットカードを提供して年齢を確認するように要求するという。
同社は、多くの人がYouTubeを利用して、教育的で面白いコンテンツを見つけていることを理解しているとし、同社の製品とポリシーを更新し続け、年齢に適したコンテンツを見つけられるようにするとしている。