NTTドコモ（以下、ドコモ）、電通、電通デジタル、LIVE BOARD、D2Cの5社は、TVCM、WEB広告やデジタルOOH広告の接触から商品購買までの効果測定がID単位で可能となる「docomo data squareTM（ドコモデータスクエア）」を提供開始すると発表した。

docomo data squareは、ドコモが保有する位置情報データやdポイント会員データと、電通グループが「People Driven DMP®」で保有する「STADIA」をはじめとしたテレビ・デジタル等のメディア接触データ、LIVE BOARDが配信可能なデジタルOOH（LIVE BOARD マーケットプレイス）の配信ログおよびD2Cの広告配信ログを、ドコモが保有する基盤にて統合することで、ID単位をキーとしたデータベースとして分析が可能となる。

これにより、従来のマーケティングで課題であった「オフラインデータとオンラインデータの統合」や、「“ID”単位でターゲティングが可能な良質なメディアの統合」および「広告と販売促進の統合」が可能となり、生活者に対して、より便益のある情報を提供することができるという。

また、オフラインでの購買や来店の効果を“ID”単位で可視化できることで、効率よくPDCAサイクルを回すことが可能となり、マーケティング活動の効果効率を向上させることができるとのことだ。

トライアルとして実施した来店率をKPIとするコミュケーション施策において、docomo data squareを使うことで、これまで困難であったデジタルOOHの来店効果を検証したという。

その結果、デジタルOOHの効果の高さや、デジタルOOHとTVCMおよびWEB広告の重複接触時の相乗効果などが見られたとのことだ。

今後も、5社は、広告や販促を通じて便益を提供する中で、個人を特定しないセキュアなデータ統合環境を通じて、購買を起点とした統合マーケティング活動およびCRMの推進を共同で行うことで、広告主のマーケティング活動の質の向上を支援するとしている。