東レと、日本電気（以下、NEC）は、製品の品質検査情報をデジタルデータで収集・共有する品質データ基盤を構築したと発表した。

東レでは工場内の様々な検査機器から、品質検査情報をデジタルデータとして自動収集する取り組みを進めており、今回の両社による取り組みは、この品質DX（デジタルトランスフォーメーション）のソリューションの一つである品質データ基盤を用いて、東レグループの品質保証体制を強化するもの。

具体的には、検査機器から抽出した、製品の品質検査情報をデジタルデータとして収集・保存し、そのうえで、NECとともに構築した品質データ基盤を通じてこれらの情報をサプライチェーン上で共有するという。

この共有プロセスには人手が介することはなく、品質検査情報の信頼性向上と品質保証業務の効率化につながるとのことだ。

また、検査結果の過去情報を同基盤に集約しているため、品質の傾向を見える化し、グラフ形式で確認することができる。この傾向を顧客と共有することで、顧客は自社製品の品質調査の際にこのデータを活用することが可能になる。

例えば、示された品質傾向のデータを活用して、JISの異常判定ルールに則った異常検知を行うことができ、分析の負荷が軽減されるという。

東レグループでは、既に生産拠点の一部においてこの品質データ基盤を導入し、品質検査情報の信頼性向上と品質保証業務の効率化に取り組んでいる。

今後は共有範囲を顧客などグループ外へも拡げることで、サプライチェーンを通じた品質管理レベルの向上を目指すとのことだ。

NECは、IoTやAIなど先端技術を活用したソリューションの提供を通じて、品質管理・品質保証に係る課題の解決に取り組み、データの利活用により、ものづくり産業の国際競争力強化を支援していくと指定いる。