Microsoftら大手IT企業とWHOが連携 新型コロナ対策ハッカソン共催
WHOとFacebook、Giphy、Microsoft、Pinterest、Slack、TikTok、Twitter、WeChatらの大手IT企業が連携し、世界規模のハッカソン「＃BuildforCOVID19」を共催することが発表された。
＃BuildforCOVID19は、新型コロナウイルスのパンデミックに関連する課題に対しての解決策となるソフトウェアソリューションを構築することを目的に開催されるもの。
WHOは現在新型コロナウイルスへの対策として行動自粛などを提唱しているが、これによる孤立などを考慮して、開発者がこの危機への対処に役立つソフトウェアソリューションを考え、実験し、構築できるオンラインスペースを作成したいと考えているという。
同ハッカソンでは募集テーマとして「健康」「社会的弱者」「企業」「コミュニティ」「教育」「エンターテイメント」「その他」の7つのテーマを設定し、世界中のイノベーターからテクノロジーを駆使したアイディアを募集。その中で優秀なものに関しては、WHOやChan Zuckerberg Biohubの科学者などの医療パートナーと、Facebookら大手IT企業の提供するプラットフォームからのサポートを通じて全世界に提供されるという。
なおプロジェクトの募集は3月26日からを予定。4月3日には選ばれたプロジェクトが発表されるとのことだ。