日本のゲーム関連4団体が、ユーザー、特に未成年者がゲームを健全に楽しめるよう、規制ではなく、保護者と未成年者が相談しルールを作ることを推奨する旨を発表した。
ゲーム関連4団体は、一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）、一般社団法人日本オンラインゲーム協会（JOGA）、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）、一般社団法人日本eスポーツ連合（JeSU）の4団体。
2019年5月に、世界保健機関（WHO）が国際疾病分類に「Gaming disorder（ゲーム障害）」を追加した。
これを受け、同4団体は、4団体合同検討会を設置。有識者や関係省庁の助言を仰ぎながら実態把握のための調査・研究、ゲームの安心・安全な楽しみ方に関する啓発などを推進してきた。
ゲーム障害についての議論が活性化されるなか、今回のようにゲームメーカー側が立場を表明するのは初であるという。
具体的に同4団体が推奨していることは、未成年者（子ども）とその保護者が話し合いのもとでルールを作ること、家庭状況や教育方針に沿って各家庭に最適なルールを設定することが重要であるとしている。
また、各家庭で決めたルールを管理するための機能（ペアレンタルコントロール機能）に関しても提言している。これは、ゲームプレー時間やインターネットへのアクセスの可否、コミュニケーション機能の利用の可否、課金の可否など、細かい設定が可能であることを示している。
同4団体は、今後も一層、関係各所との連係を深め、各家庭におけるルール作りの支援やペアレンタルコントロール機能の認知拡大などに努めるとのことだ。また、さまざまな分野においてゲーミフィケーション等を活用した新たな治療への協力および検討も進めていくという。