スポーツテックカンパニーのTENTIALが「スポーツテック業界のカオスマップ2020年版」を公開したことを報告した。
欧米諸国においてはスポーツを有望産業と捉え、スポーツビジネスが巨大な産業となっているという。また、日本でも「日本再興戦略2016」において、名目GDP600兆円に向けた「官民戦略プロジェクト10」の1つとしてスポーツの成長産業化が挙げられており、スポーツ市場規模を2025年までに15兆円に拡大することを掲げている。
さらにスポーツ庁による「FUN+WALK」PROJECTや「スポーツエールカンパニー認定制度」を設ける施策など、国をあげて市場拡大へ取り組むという動きもみられ、スポーツテック業界の今後の発展が注目を集めているとのこと。
また、国民医療費が42兆円を超える現在、スポーツを通じた健康増進は、国民医療費の抑制、健康寿命の延伸への貢献も期待できるという。
こうした背景から同社は今回の「スポーツテック業界カオスマップ2020年版」の作成に至ったとのことだ。