2019年3月14日、マクロミルは、第1子が小中学生の親である全国の親を対象として「小中学生の携帯電話利用」に関する調査（※）を実施。その結果を発表した。

＜調査概要＞
調査方法：インターネットリサーチ
調査対象：第1子が小・中学生である全国20～59歳の親（マクロミルモニタ会員）
割付方法：子供の学齢が、小学校の低学年（1、2年生）、中学年（3、4年生）、高学年（5、6年生）、中学生の4セルを均等回収／各250サンプル　合計1,000サンプル
調査期間：2019年2月14日（木）～2019年2月15日（金）

小学生が持つ携帯電話の主流は「キッズ携帯」。中学生は過半数が「スマホ」を所有。

調査対象者に子どもにどんな携帯を持たせているか聞いたところ、小学生ではどの学年でも「キッズ携帯」との回答がもっとも多かった。

「スマホ」については、小学校中学年までは10%未満にとどまったものの、高学年では19％に上昇。

中学生では、逆に「スマホ」（57％）がダントツのトップで、過半数がスマホを所有しているという結果となった。

携帯電話の全体的な所有率をみると、小学校低学年では29％、中学年では43％、高学年では56％、中学生は71％という結果となった。

親が子どもに携帯電話を持たせる理由のトップは「緊急時の連絡手段」

親が子どもに携帯電話を持たせる理由を聞いたところ、全ての学年において「緊急時に連絡が取れるようにするため」との回答が7割前後でトップだった。

2番目以降は学年のグループごとに差がみられ、小学校低学年及び中学生では「防犯のため」が2位に。

この結果について同社では、小学校中学年以下は、犯罪などから子どもを守るために親が持たせる場合が多いといえそうだ」と推測している。

一方、小学校高学年や中学生では、2位に「日常的に連絡が取れるようにするため」との理由が入っている。この点について同社では、親と離れ子どもだけで行動することが増えていくからかもしれないと語っている。

中学生の3位には、「子どもが欲しがったから」（45％）との理由がランクイン。同じ理由は小学生ではどの学年でも11%～20％だったことから、同社では中学生でスコアが高いのが特徴的と指摘している。

また中学生は小学生と比較してスマホの所有率が高くなる点について、同社は「子どもが希望したことをきっかけにスマホを持たせたという人も多そうだ」と語った。

【子供に携帯電話を持たせた理由】
ベース：子供に携帯電話を持たせている親／複数回答

小学校低学年（n=73）
1位　緊急時に連絡がとれるようにするため　74.0％
2位　防犯のため　　　　　　　　　　　　　69.9％
3位　日常的に連絡が取れるようにするため　56.2％

小学校中学年（n=108）
1位　緊急時に連絡がとれるようにするため　75.0％
2位　防犯のため　　　　　　　　　　　　　66.7％
3位　日常的に連絡が取れるようにするため　52.8％

小学校高学年（n=140）
1位　緊急時に連絡がとれるようにするため　75.7％
2位　日常的に連絡が取れるようにするため　54.3％
3位　防犯のため　　　　　　　　　　　　　52.1％

中学生（n=177）
1位　緊急時に連絡がとれるようにするため　68.9％
2位　日常的に連絡が取れるようにするため　62.7％
3位　子供が欲しがったから　　　　　　　　45.2％

所有者のうち携帯電話を学校へ持参する率は低学年ほど高い

携帯電話を子どもに持たせている親のうち、学校も持参させているという親の割合は、小学校低学年では41%、中学年25％、高学年17％、中学生13％と低学年ほど高い結果に。

同社では、登下校時を含め防犯手段として子どもに携帯電話を持たせているという人が多いのかもしれないと見解を示した。

学校への携帯持ち込みは、低学年ほど賛成が多くなる傾向

携帯電話の学校への持ち込みについて、政府や自治体では許可をする傾向がみられる。

この点を調査対象者に聞いたところ、小学校低学年では賛成42％・反対24％、中学年では賛成39％・反対27％、高学年では賛成37％・反対30％、中学生では賛成34％・反対31％という結果に。

どの学年でも「どちらともいえない」という層が3割程度存在し、賛否がわかれている。

一方、学年ごとに比較すると、低学年ほど賛成派が多いという結果となった。ただ全体的にみると、どの学年も「賛成」「どちらともいえない」「反対」の割合に大きな開きはなく、同社では、この話題は親の間でも意見が分かれていると語っている。

＜参照元＞
「スマホや携帯電話の学校持ち込み、賛成？反対？小中学生の携帯電話利用を調査」（市場調査メディア ホノテ by Macromill）