JA全農、富士通と「全農広域土壌診断システム」を開発。土壌分析・施肥設計の効率化で農家所得向上を目指す
JA全農は、富士通と共同で「全農広域土壌診断システム」を開発し、2019年4月からサービスを開始することを発表した。
同システムは、土壌分析・施肥設計データをWEB上での一元管理、データベースを利用した処方箋の作成等により、緻密・柔軟な施肥設計を実現する。
「全農広域土壌診断システム」の特長は以下のとおりだ。
- 業務効率化および精度管理向上
- 土壌分析・施肥設計データをWEB上で一元管理
- グラフ表示による分かりやすい診断結果
- ベテラン指導員における処方箋・施肥設計ノウハウの共有化
- 現地での迅速な営農支援
- 地理情報システム「Z－GIS（※）」へ分析値データを反映可能
（※）Z－GIS:本会が開発した、地理情報を利用して、多様な営農情報を管理するシステム
土壌診断にもとづく土づくりは、作物の収量や品質を向上させるだけではなく、適正な施肥の実施により肥料コストを低減できるなど農家所得向上の点でも重要であるとされている。
しかし現状の土壌分析では、複数の組織の介入依頼されるため、分析に着手するまでに時間を要することや、処方箋（しょほうせん）や施肥設計を作成可能な人材が不足しているなどの課題があるという。
今後は、総合土壌診断をシステムに組み込むことで、より有効な施肥改善の提案や作物の収量、品質の底上げや生育障害の改善を実現するとともに、システム利用者の拡大を図り、農家手取り最大化へ貢献していくとしている。
img:JA全農