ディップ総合研究所は、3年以内にアルバイト・パートの仕事を経験した15～69歳の男女3,121人に対して、「アルバイト・パートスタッフの離職に関するアンケート調査」を実施、2019年1月22日にその結果を発表した。

それによると、長期就業前提の仕事を離職した人のうち4割が1年未満、2割が半年未満に離職していることがわかった。

長期就業前提の仕事離職者のうち4割が1年未満で離職

まず、離職のタイミングを聞いた。その結果、アルバイト・パート経験者3,121人の調査で、およそ4割にあたる1,400人が「直近3年以内に、長期就業前提の仕事の離職経験がある」と回答した。

さらに離職経験者1,400人に「離職したタイミング」について尋ねたところ、「就業1年未満」42.3％、「半年未満」23.3％となり、早期の段階で離職していることがわかった。

また、離職したいと思ったことがある人の検討タイミングを聞いたところ、81％にあたる2,527人が「仕事を辞めたいと思ったことがある」と回答し、実際の離職経験者1,400人の約2倍となったという。さらに、離職検討者2,527人のうち48.2％が就業後半年未満に「辞めたいと思った」ことがあると回答している。

離職理由について、離職経験者および離職検討者あわせて2,527人尋ねたところ、「上司・同僚などの職場の人間関係」37.5％が最多となり、テーマ別では「人間関係」「仕事内容」「研修・教育」「制度・条件」が上位を占めたという。

そして、実際に企業が活用しているアルバイト・パート向けの制度・福利厚生をディップ独自で集め、そのうち11個の制度について、長期就業継続にどの程度影響するか尋ねた。

もっとも影響度が高い制度となったのは「自分が働きたい日・時間に、自由に出勤可能な制度」で、その内訳は「とても影響する」39.9％、「ある程度影響する」30.4％「少し影響する」18.3％合わせて88.6%だったという。

＜参照元＞
ディップ「離職経験者の42.3%が「1年未満」の早期離職　実際に企業で活用されている人事制度“働きたい日・時間に自由出勤可能”が長期就業のカギ」

img:PR TIMES