デルは、デル テクノロジーズによる委託でDimensional Researchが実施したZ世代のテクノロジーと将来の仕事に関するグローバルな意識調査の結果を発表した。
主な調査結果は以下のとおり
- 全体の98％（日本：93％）が正規教育の一環として、テクノロジーの利用を経験
- 全体の91％（日本：78％）が似通った条件の就職機会をえらぶ場合、職場により提供されるテクノロジーを重視
- 全体の80％（日本：60%）が最先端テクノロジーを活用できる業務への就職を希望。そのうち38％（日本：31％）が技術研究開発職に関心がある
回答者の約9割（89％）は、人間とマシンによるパートナーシップの時代となっていることを認めている。そのうち51％（日本：33％）は人間とマシンが1つのチームとなって統合・連携すると考え、38％（日本：47％）はマシンが、必要な際に使用するツールであると考えている。
調査概要は以下のとおりとなる。
- 調査対象
世界17カ国の16歳～23歳の高校生および大学生12,000人以上の個人
※うち日本人は16歳～23歳の学生718人 - 調査年月
2018年8月～9月 - 調査方法
オンライン
日本のZ世代は対象国で唯一テクノロジースキルよりソフトスキルに自信をもつ
Z世代の多くがテクノロジーをうまく扱えると自身をもっている一方で、企業で必要とされるソフトスキルと経験に不安を感じていることがわかった。そのなかで日本の学生は対象国で唯一、テクノロジースキルよりソフトスキルに自信をもっていることがわかった。
回答者の73%（日本：28％）は自分のテクノロジーリテラシーが高い、もしくは極めて高いと評価。68％（日本：49％）については、平均以上のコーディングスキルを持っていると回答している。
くわえて77％（日本：40％）は、テクノロジーに対する習熟度が低い年上の同僚のメンターになりたいと回答した。その一方で、ほぼ全員にあたる94％（日本：91％）が、将来の就職について何らかの懸念を持っていた。
また教育によって就職の準備が良好、もしくは極めて良好に整ったと回答したのは全体の57%に及んだのに比べ、日本だけでみると26%だった。全体の52％が、職場で必要とされるテクノロジースキルに自信をもつ一方、そのほかのスキルについてはその限りでないと回答。たいして日本に関しては、対象国のなかで唯一、テクノロジースキル（23％）よりソフトスキルに自信がある（36％）という回答結果だった。
ビジネスリーダーの87％は企業が世代によらず機会を均等に与えることに懸念
デルによると、高度な専門性を必要とする職につく従業員は、デジタルネイティブに追い越されて、リーダーとしての地位の多くが彼らに奪われるのではないかと懸念をもっているとのこと。
デルテクノロジーズが以前行った調査によれば、ビジネスリーダーの87%が、企業が世代によらず従業員へ機会を均等に与えることを恐れている（※）とのことだ。
Z世代はより人間的な対話を求める傾向に
生まれてすぐに電子デバイスに触れ、ソーシャルメディアとともに成長したZ世代ではあるが、デルによれば彼らはより人間的な対話を職場に求めているとのこと。
たとえば同僚のコミュニケーションで望ましいと考える方法は、メッセージングアプリ（17％）とショートメッセージ（19％）と最下位だったのに比べて、直接的な対話（43％）や電話（21％）が上位となった。
※日本では直接的な対話（31％）、ショートメッセージ（19％）、メッセージングアプリ（17％）、電話（16％）、メール（15％）
また全体の75%（日本：88％）がオンラインよりも、同僚などから仕事を直接学びたいと回答した。その一方で、ソーシャルメディアが職場で有効なツールになり得ると回答したのは、全体の8割以上となる82%（日本：61％）だった。
くわえて、職場の従業員と直接顔をあわせることになる通勤と、オンラインでのコミュニケーションが増える在宅勤務の比較したところ、半数以上となる53％（日本：41％）が通勤を希望。58％（日本：41％）は単独ではなくチームとともに働くことを希望した。
Lopez Researchのテクノロジー業界アナリスト兼戦略アドバイザーであるマリベル ロペス（Maribel Lopez）氏は、没入型テクノロジーを利用することで、あらゆるタイプの従業員が物理的な世界と仮想的な世界の両方でコラボレーションを行うことができ、すべての世代に対応した職場を作り出せる企業が、人間とマシンによるパートナーシップの時代において成功するだろうと見解を示している。
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