“日本でも男性の育児休業取得が当たり前になる社会“を目指す積水ハウスでは、9月19日を「育休を考える日」と制定したプロジェクトを推進。4年目を迎える今年は、さまざまな企業・団体に呼びかけ共に発信することで、男性育休のあり方を考え、一歩を踏み出すきっかけをつくることに挑んでいる。本連載では、業種や業態、事業規模を問わず、「男性の育児休業」へ取り組むさまざまな企業を紹介し、男性の育児休業を浸透させていくヒントを探っていく。
連載記事一覧
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育休支援で広がるスタートアップの可能性。毎日がサバイバルの中でもソーシャルインテリアが「男性育休」を推進するワケ
第1回は、家具の循環型社会の実現を目指し、家具・家電のサブスクサービスを手掛ける株式会社ソーシャルインテリアを取り上げる。成長段階のスタートアップ企業ながら、男性育休取得率約75%(2022年8月時点)を実現している。常に成長を求められる市場の中で、なぜ高取得率を実現できたのか——。
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“多様性”を活かす風土が競争力を生み出す。社員の声を聞き、総合商社双日が実現させた「新育休制度」
第2回は、大手総合商社の双日株式会社を取り上げる。2023年には育休取得100%を目指し、新制度を2022年4月より導入。男性の育児休業取得を当たり前の文化にすべく、制度の周知や管理職層への働きかけをどのように行っているのか話を伺った。
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大企業の男性育休取得は、“周囲の自分ごと化”がカギ。野村グループが実践する、互いを理解し合う環境づくり
第3回は、野村ホールディングス株式会社の取り組みを紹介する。ダイバーシティ&インクルージョン推進の一環として導入された、社員が自主的に運営する「ライフ&ファミリーネットワーク」をはじめ、育休を取得しやすい環境づくりが進められている。そこにはどのような工夫が隠されているのか。
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【男性育休フォーラム2022】企業と当事者で考える、男性育休を当たり前の社会にするために必要なこと
積水ハウスは、2022年9月14日に「男性育休フォーラム2022」を開催した。本記事ではその内容をレポートする。男性の家事・育児の実態を調査した「男性育休白書2022」の公開やパネルディスカッションを通し、日本に男性育休を浸透させるうえでの課題やヒントを探っていく。