キャプテラは、中小企業(社員250人までの規模)で週に5日以上働く全国のオフィスワーカー1,031人に「働き方の柔軟性に関する意識調査」を行い、世界的に見た日本のリモートワークの普及率やフレックスタイム制や週4日勤務制に関する「働き方の柔軟性」について結果を公表した。

「働き方の柔軟性に関する意識調査」

1.中小企業のリモートワーク勤務はわずか全体の6%

コロナの影響で必要性が迫られたこともありリモートワーク率は急激に高まったものの、あらゆる規制が解除された2023年2月、リモートワークはどの程度定着したのか。

キャプテラはアンケート参加者に、リモートワーク、オフィス勤務、またはこれらの2つを組み合わせたハイブリッド勤務いずれかの勤務形態を調査。

その結果、中小企業のリモートワーク定着率はわずか全体の6%ということがわかった。

中小企業オフィスワーカーの勤務形態

2.日本の中小企業、リモートワーク希望者は他国と比べて極めて低い42%

続いて、現在オフィス勤務の中小企業従業員にリモートワークを希望するか尋ねたところ、今回同様の調査を行った英国、フランス、オーストラリ、スペインと比較しても日本のリモートワーク希望者が極めて低いことが判明。

以上の結果から、ポストコロナの日本ではリモートワークはほとんど定着していないと同社は考察している。

リモートワークを希望するか

3.リモートワークの課題は仕事とプライベートの切り分け

日本の中小企業にリモートワークが定着しない理由とは何なのか、アンケート参加者1,031人の中でリモートワークまたはハイブリッド勤務をしている人に、リモートワークの欠点を調査。

その結果、「仕事とプライベートの切り分けが難しい」が42%、「チームメンバーとのコミュニケーションや協力が困難」が31%、「孤立感・孤独感」が24%、「オフィスのリソースを利用できない」が24%、「会社との関わり合いや一体感が薄れる」が21%となった。

リモートワークの欠点

同社は、これらの欠点は従業員が個人的にできる適切な対策や会社側からの手厚いサポートで解決できる場合が多いとしている。

例えば仕事とプライベートの切り分けには、家の中に仕事専用のスペースを設けたり作業時間を決めて働くこと、そして他社員とのコミュニケーション不足を防ぐには、定期的にオンラインチームミーティングを設けたりすることが解決策となるのではないかと考察している。

【調査概要】
調査期間:2023年2月9日〜16日
調査形式:オンライン
調査対象:全国のモニター1,031人
対象条件:
●日本在住者であること
●18歳以上、76歳未満であること
●週に5日またはそれ以上勤務すること
●通常、コンピュータを使用して仕事をすること
なお、国際調査も同時期に実施。有効回答数はオーストラリア(936人)、フランス(1,041人)、スペイン(1,009人)、英国(1,047人)となっている。

<参考>
キャプテラ『「働き方の柔軟性に関する意識調査」(その2)リモートワーク、フレックスタイム制、週4日勤務制